人材の多様性

雇用の状況

TOYO TIREでは採用および処遇は公正に実施し、国籍や性別などにかかわらず、多様な人材が活躍できる職場づくりを推進しています。
人材採用においては、国内外で新卒・中途採用や定年退職者の再雇用、障がい者雇用など、多様な人材の確保に取り組んでいます。
例えばTOYO TIRE株式会社では、2018年度から、これまでの新卒採用時における女性や外国人に関する採用比率目標の掲示をやめ、あらゆる人材をフラットに評価・採用する方針に転換しました。

全国女性社員研修会の様子(トーヨータイヤジャパン)

職場でのダイバーシティと機会均等の取り組みとしては、さらなる女性活躍推進を目指し、各種人事制度を整備するとともに、従業員一人ひとりのキャリア面談の実施、人材開発計画の策定、意識改革研修などを行っています。例えば株式会社トーヨータイヤジャパンでは、女性管理職登用の推進、女性が活躍できる風土醸成、育児をしながら安心して働ける職場づくりを柱として、女性が活躍できる労働環境の整備に10カ年計画で取り組んでいます。

また、女性に限定した取り組みではなく、男女問わずチャレンジできる職場づくり、多様な価値観・ライフスタイルも考慮したキャリア形成への支援、そのための職場のコミュニケーションの活性化なども進めています。なお、当社グループでは報酬は男女同一を原則としています。
多様な人材が活躍できる職場づくりとして、働き方改革によるワーク・ライフ・バランスを推進しています。例えば、従業員の育児・介護を支援する取り組みとして、2歳以下の子の養育および家族の介護(最長1年)に専念できる休業制度や、傷病、育児・介護、ボランティア活動、妊娠・不妊治療による通院または入院などの事由に該当する場合に、失効した前々年度の年次有給休暇を復活させて使用できる制度などを整備しています。

TOPIC
働き方改革に着手

当社グループは、持続的な成長を続け、ステークホルダーの皆さまの期待に応えるために、性別、年齢・働く時間の制約の有無にかかわらず、多様な人材を受容し、活躍を促すことができる職場環境の構築が必要と考えています。
TOYO TIRE株式会社では環境変化に対応し、従業員の一人ひとりが期待される役割を果たすために、自らの働き方をデザインし、最適化できる状態にすることを目的とした働き方改革に着手しました。2018年度は社内でモデル部署を設置し、タイムマネジメント、会議の効率化、在宅勤務トライアルに取り組みました。それらの成果を生かし、2019年度から「会議運営マニュアル」の全社展開と在宅勤務制度の運用を開始しました。また、モデル部署においては引き続き先進的な取り組みを進めています。

「働き方改革」検討・実施に関する基本方針

  1. 多様な人材の能力を最大限に発揮することで、当社グループの持続的成長の実現を図る
  2. 労使共同の「働き方改革推進体制」を構築し、全社ワンチームで活動を推進する
  3. 現場の多様な声をじっくり聴き、各統括部門の主体性ある活動を推進する
  4. PDCAを回し、取り組みの効果を検証しながら次のステップへつなげる

従業員の新規雇用

TOYO TIRE株式会社単体(中途採用者含む正社員)*2018年度に旧東洋ゴム工業株式会社に新たに雇用された従業員の情報です

  • 総数:210名
  • 年齢層比:30歳未満 149名、30歳~50歳 60名、50歳超 1名
  • 性別比:男性 179名、女性 31名
  • 地域:日本国内

従業員のダイバーシティ

TOYO TIRE株式会社単体(正社員)*2018年度末時点の旧東洋ゴム工業株式会社所属の従業員の情報です

  • 年齢層比:30歳未満 818名、30歳~50歳 2,053名、50歳超 661名
  • 性別比:男性 3,304名、女性:228名
  • 障がい者:18名
  • 女性管理職数:37名
  • 外国人管理職数:5名

次世代育成支援対策推進法に基づく一般事業主行動計画について、詳細はこちらをご参照ください。

2018年度末時点の当社グループの従業員およびその他の労働者に関する情報について、詳細はこちらを参照ください。

労使関係の状況

中央協議会の様子

当社グループは、企業と労働者代表との間で建設的な対話を築くことは、職場の課題を共有し、解決を導く方法であると考えています。
例えば、TOYO TIRE株式会社では、唯一の交渉団体として東洋ゴム工業労働組合を承認し、当組合との協議・交渉に関する条項は労働協約に明記しています。当組合には2018年9月末時点で当社の役員・管理職を除く一般従業員3,292名が加入しています。
労使で経営上の課題を共有し、当社グループのあるべき姿に向けて協議するため、労使それぞれの代表が一堂に介し、労使経営対策協議会(年6回)および中央協議会(年1回)を開催しています。

また、TOYO TIRE NORTH AMERICA MANUFACTURING INC.(米国)においては、従業員と経営層とのコミュニケーションの促進を目的として、全ての従業員を対象に毎年バースデー・ミーティング(Birthday Meeting)を開催しています。10年以上行われてきたバースデー・ミーティングでは、業務改善や職場環境改善につながる提案や質問が自由に取り交わすことができる重要なコミュニケーション機会となっています。

教育研修の充実

当社グループは、人材は継続的事業成長を支える最重要資源であると捉え、人的資源開発の重要性を認識し、労働環境の変化の中で、従業員が事業経営目標を達成できるスキルを習得することを目的とした教育研修の充実を図ってきました。
例えば、TOYO TIRE株式会社では研修体系を大きく「階層別」「選抜型」「自己啓発」の3つに分類し、それぞれの類型の狙いに沿って、従業員の年次・資格区分に応じたプログラムを設定しています。
また、従業員が将来の目標に向けて意欲的に取り組めるよう、社内におけるキャリア育成方針を明確化し、部署ごとにキャリアパス計画書を作成して社内公開しています。
当社では上司部下とのキャリア面談や中期的育成計画に基づき、従業員のキャリア開発に関して定期的なレビューを実施しています。
そして、雇用適性の維持と促進を目的として新任管理職のための研修や40歳を迎えた従業員を対象としたキャリアデザイン研修、退職を間近に控えた従業員を対象とした移行支援セミナーを実施しています。

2018年度研修実績

階層別研修
研修名 対象 研修時間 受講者数
ロジカルシンキング研修 入社5年目 14時間 28
プレゼンテーション研修 入社6年目 15時間 16
上級ファシリテーション研修 入社6年目の上位者 14時間 9
経営リテラシー通信教育 経営戦略ベーシック 入社6年目 4か月 19
経営戦略アドバンス 入社12年目 4か月 28
マーケティングベーシック 入社6年目 4か月 19
マーケティングアドバンス 入社12年目 4か月 29
アカウンティングベーシック 入社6年目、12年目 4か月 41
選抜型研修
研修名 研修時間 受講者数
海外トレーニー 最長2年 3
経営人材育成研修 -ACTⅠ 215.5時間 12
-ACTⅡ 215.5時間 11

TOPIC
経営人材育成研修で当社グループの2030年に対する展望を議論

2016年度より開講された選抜型経営人材育成ACT研修は、将来の経営人材を育成することを目的として、30歳代および40歳代の管理職から受講対象者を選抜し、事業経営に関する必須要件を学び、経営リテラシーの習得と経営マインドの醸成を図るものです。
2018年度は、受講生が視野を広げ、視座を高めることを目的に、集合研修を主としていた全体カリキュラムに外部スクールへの通学派遣研修を追加しました。通学派遣研修では社外の方と、顧客ニーズの変化や新興国の成長など、さまざまなケースについてディスカッションを行いました。社内集合研修では得られない異業種の方との意見交換や人材交流がなされ、意識変革の一助にもなりました。
研修成果発表会では、会社経営幹部を前に2030年をターゲットにTOYO TIREのあるべき姿を提言しました。評価者を務めた経営幹部からの鋭い質問に回答をすることで論理展開と理論形成能力を高めることができました。
研修後もフォローアップやキャリア形成を支援し、経営人材育成を進めていきます。

経営人材育成研修の様子