トップメッセージ

事業を通じてモビリティ社会を支え、豊かにしていくTOYO TIRE株式会社 代表取締役社長 清水隆史

新中期経営計画と理念

2021年2月、当社は新中期経営計画「中計’21」を公表し、将来への歩みの方向性を明らかにしました。あるべき姿と自らの強みを再確認し、起こりうる変化と独自の課題を直視したうえで企業ステージをさらなる高みへシフトアップするためにどのような変革を起こすべきか。こうした検討の道筋をたどって策定したのが、この「中計’21」です。
あるべき姿とは当社の掲げた理念にほかならず、理念を実現していくことが私たちの存在意義であり、経営計画はこの実現のためにあると位置づけています。
すべてを新しく大きく増やすのではなく、持てるものをフルに活用して独自の強みを伸ばす一方、変化を採り入れ、必要な統廃合や再構築を実行し、経営基盤の底上げを図るとともに、環境変化に強く、柔軟に対応できる企業にしていきたいと考えています。

サステナビリティ経営への深掘り

2019年、当社は国連グローバル・コンパクトへ署名し、人権・労働・環境・腐敗防止の4分野10原則と社会に対する説明責任、透明性の確保を支持、ステークホルダーの皆さまとの連携や対話を通じ、サステナビリティを推進することを表明しました。また、事業活動を通じて国連のSDGs(持続可能な開発目標)の達成に貢献していくため、地球規模の環境・社会課題の解決に向けた14のゴールから成る「TOYO TIREのSDGs」を策定しました。

2020年は、事業活動を行うにあたっての行動原則・指針となる各方針がSDGsの推進に資する内容であるかを検証し、必要な見直しや改定を機関決定するなど、ガバナンス整備にあたりました。また、並行して経営層から各組織・グループ各社に至るまで、さまざまな機会をとらえて、当社がSDGsに取り組む意義について理解浸透を図ってきました。

そして2021年、公表した「中計’21」の中でサステナビリティ経営の強化を掲げるとともに、4月には経営会議の傘下に新たな専門委員会としてサステナビリティ委員会を設置し、私自らが委員長に就きました。

私たちは、まず、当社グループが優先的に取り組むべきマテリアリティ(重要課題)の特定と明確化に着手しました。サステナビリティを形だけのお題目とせず、真に事業経営と統合していくために、マテリアリティには当社の理念を接続し、自分事として取り組むことを方針に議論を重ねました。サステナビリティ経営実現のために会社として備えておくべき基盤、そして事業を通じて社会に創出していく価値、いわゆるリスク管理と機会、守りと攻めの双方からアプローチし、最終的に7つのマテリアリティを導き出しました。

今後、各マテリアリティの活動に関する方針、中長期目標・計画の策定・公表を進め、委員会は各機能組織を通じた実行を指揮、進捗管理を担っていきます。

モビリティ業界と脱炭素

当社が関与している運輸セクターのCO₂排出量は、今や世界全体の約2割を占めるといわれ、自動車メーカーを中心に、サプライチェーン全体で脱炭素の動きが加速しています。内燃機関を有する新車販売の終了、EVやハイブリッド車へのシフトなどが国の政策として打ち出されるなど、世界で変革が加速しています。当社としても、各国・地域の脱炭素政策等による事業への影響を分析し、必要な対策にリソースを適切に配分していきます。
当社では、脱炭素タスクフォースを組成して本格的に活動を開始していますが、脱炭素のみにとどまらず、サプライチェーン基盤の再構築やグローバルでの協調・補完体制の強化、新しい働き方の定着など、サステナビリティの実現に向けた企業力の向上に取り組んでまいります。今後ともTOYO TIREグループにご期待とご厚誼を賜りますようお願い申し上げます。