次世代モビリティの技術革新を続ける

取り組むべき課題

  • 次世代モビリティ社会に向けた製品、材料の開発・技術の強化
  • 製品、原材料リサイクル技術の構築
  • 環境負荷物質代替材料開発(マイクロプラスチック対応等)
  • 安全運転の支援(データ提供によるドライバーへの安全配慮)
  • 知的財産戦略

関与が大きいステークホルダー

  • 直接的:顧客(消費者)、お取引先 、従業員、研究機関
  • 間接的:株主・投資家、債権者、地域社会、NGO、業界団体

取り組み方針

当社グループが製品やサービスを通じて提供する価値は、新しい時代に求められるモビリティの進化を支えるものでなければならないと考えています。環境と調和する社会や、安全な運転を支援する社会の実現に貢献するため、技術革新に挑戦し続けます。

目標

サステナブル原材料*1の比率を2030年に40%、2050年に100%にすることをめざします。

  • *1 当社はリサイクル原材料およびリニューアブル原材料をサステナブル原材料と定義しています

責任(2023年4月現在)

取締役 執行役員 技術統括部門管掌

活動推進体制(2023年4月現在)

技術統括部門を責任主管として、活動テーマの取り組みを推進しています。技術委員会が取り組みの全体を統括し、サステナビリティ委員会に進捗報告を行います。

活動推進体制図

苦情処理システム(窓口)

  • ホットライン相談窓口(内部通報制度)…【対象】役員、従業員、取引先
  • お客様相談室…【対象】顧客(消費者)、地域社会
  • Webお問い合わせフォーム…【対象】顧客(消費者)、株主・投資家、NGO

TOYO TIREの革新的なテクノロジー

取り組み:製品、原材料リサイクル技術の構築

グローバルに事業を展開するメーカーとして、資源を消費する社会から、資源が循環する社会への移行に貢献することを使命と考えています。当社製品に使用するサステナブル原材料の比率を2030年に40%、2050年に100%にすることをめざし、素材の研究開発を進めています。例えば、使用済みタイヤ由来の再生ゴムや再生カーボンブラックなどのリサイクル原材料を適用した素材や耐摩耗性の高い素材を使った製品を、2025年までに順次市場投入していく計画です。また、気候変動への影響が大きい石油由来原材料の使用量を低減し、その影響が小さいバイオポリマーのようなリニューアブル原材料の使用量を高めるための技術開発にも取り組んでいます。

【TOPICS】

①ダカールラリー2023にサステナブル原材料を使用したタイヤを供給

当社は2021年よりダカールラリー参戦のサポートを継続して実施しています。ダカールラリーとは「世界一過酷なラリー」と呼ばれており、岩場や砂漠、山岳地帯といったあらゆる路面約10,000㎞を2週間かけて走破するものです。2022年12月31日から翌年1月15日まで開催され、当社のタイヤを装着した車両が市販車部門においてクラス優勝を果たしました。
今回供給した「OPEN COUNTRY M/T-R」は、悪走路を走破する性能を追求し、走行時の衝撃によるタイヤ損傷を最小限にとどめるように構造されています。さらにタイヤを構成する部材のうち、主にトレッド、カーカスプライ、サイドウォールの部材においてバイオマス由来のブタジエンゴムとスチレンブタジエンゴムが使用され、またリサイクル原材料として再生ビードワイヤーを使用するなど、環境負荷低減に配慮した原材料(サステナブル原材料)を採用しました。
今後もレースを通じて得た知見を商品開発に生かし、環境負荷の低減と高性能・高品質の両立が可能となるような原材料開発技術の向上に努めます。

OPEN COUNTRY M/T-R(ダカールラリー2023用スペック)
OPENCOUNTRY_MT-Rタイヤとロゴ

②大阪大学との共同研究成果が受賞

当社では高機能タイヤの開発に貢献できるような材料の研究開発を教育研究機関と協働して行っています。2017年より大阪大学と実施している研究成果が2021年度日本機械学会関西支部賞研究賞を受賞しました。表面粗さの評価手法であるパワースペクトル密度を精度よく算出する手法を構築し、ゴムサンプルの表面粗さの計測に適用した成果が評価されました。本研究によって、ゴム表面の粗さ情報をミクロのスケールからマクロのスケールまで幅広い領域で観察・評価することができ、グリップ力に優れたゴム材料の開発につなげることができます。今後もお客さまから求められる燃費、耐久性といった性能と両立してグリップ性能を向上させる高機能タイヤの開発効率化へ向けた取り組みを進めていきます。

③サステナブル原材料採用タイヤの開発に向けて CO₂を原料としたブタジエンゴムの合成に成功

国立大学法人富山大学との共同研究において、CO₂から高収率でブタジエンへ変換する触媒を開発し、タイヤの原材料の1つであるであるブタジエンゴムの合成に成功しました。地球環境に多大な影響を与える気候変動の主因の一つとされる、CO₂からブタジエンを合成する道筋をつけることに成功したことにより、従来の石油由来原材料を用いた場合に比べ、生成過程での環境負荷(CO₂排出量)の極小化に大きな成果が得られると考えられます。今後、量産化に向け開発を進め、2020年代末までにその実用化をめざすほか、その他の原材料でもサステナブル原材料へ置き換えるための研究開発を進めています。

ブタジエンゴムの従来と新手法の合成を対比

取り組み:安全運転の支援(データ提供によるドライバーへの安全配慮)

当社は、自動車が走行する際、唯一、路面と接触しているタイヤから各種情報を吸い上げるセンシング技術について開発を進め、タイヤそのものを「情報取得デバイス」として活用することで新たな付加価値を創造するという構想を進めています。タイヤに装着したセンサーが検知する諸情報を演算処理し、果たすべきタイヤ性能の限界値を導き出すというセンシング技術によって、走行中のタイヤが、路面状態に対して求められる性能範囲に応じた「タイヤ力*2」を発揮できているかをデータとして把握するとともに、可視化することができるようになりました。公道やサーキット等で実証実験を進めており、自動運転などに求められる安全・安心につながるシステムの一部として貢献できるよう開発に取り組んでいます。

  • *2 当社が独自で定めた呼称で、タイヤからインプットされる空気圧や温度、路面判別、荷重、摩耗、異常といった情報から推定される、実際のタイヤパフォーマンスを指します。タイヤ力をリアルタイムに表示しドライバーが視認できるアプリケーションソフトの開発を行いました。
走行中のタイヤ力を可視化したアプリケーション画面
走行中のタイヤ力を可視化したアプリケーション画面

取り組み:知的財産戦略

当社では環境に配慮した社会や安全な車社会の実現に向け、絶え間ない技術革新と商品開発に取り組んでいます。また、それら取り組みを通して生まれた新技術・新商品はお客さまの手元に届き、使用されて初めて社会的価値あるものへと昇華されると考えています。当社ではサステナビリティに関わるリサイクル原材料やリニューアブル原材料および低燃費化を実現するゴム配合の開発を行っており、技術的裏付けをもってお客様に安心して当社商品を使用していただくため、それら技術の知的財産権の取得を推進しております。また、これら継続的な知的財産への取り組みは次世代モビリティ社会における当社プレゼンスの確保にもつながるものと考えています。

【TOPIC】第12回全社技術開発発表会を開催

当社では、実用化を念頭に置き、顧客(消費者)や取引先のニーズ、生産部門や販売部門からの声に応える技術開発を行っています。当社の最先端技術やその取り組み成果を発表し、経営層へ報告する機会として、「全社技術開発発表会」を毎年開催しています。
2022年はオンラインにて開催し、「独自性、論理性、将来性、開発スピード、プレゼン力」の5つの観点から審査を実施しました。今後も継続して実施し、当社が社会から求められるニーズに応え続けられるよう、さらなる技術向上に努めていきます。

2022年受賞各賞のテーマ

最優秀技術開発賞

EV用タイヤ開発へ向けたシミュレーション技術構築

EV用タイヤ開発で特に重要となる性能を、「耐摩耗性」「低電費性」「静粛性」と捉え、これらの性能に直結する「摩擦エネルギー」「空力」「転がり抵抗」「放射音」について、当社従来のシミュレーション技術の改良、および構築を行いました。また、一部の技術については、すでに現在開発中のEV向け新商品への適用を進めております。これらの技術を核として、今後EVに適したタイヤを効率的に開発することが可能な基盤作りを推進してまいります。

ユニーク賞

環境調和型老化防止剤の開発

タイヤには、使用している原材料を熱や紫外線などの劣化要因から保護し、高寿命化させるという目的で、老化防止剤が添加されています。近年、ある研究者が、これまで最も汎用的に使用されてきたアミン系老化防止剤に由来する物質が、生態系に悪影響を与える可能性を報告し、その老化防止剤の代替材料が求められています。本検討では、独自の材料設計技術に基づき、サステナブル原材料からなる老化防止剤を開発しました。

サプライズ賞

AE波計測による予防保全技術の開発

当社生産工場では、基幹設備の故障停止に伴って安定生産が妨げられることに対し、それを未然に防いで設備異常を早期発見する予知保全技術が求められております。本発表テーマでは、設備のベアリングやギアにおいて、傷やクラック等の塑性変形が発生した際に放出されるAE(Acoustic Emission)波を検知することで設備異常を早期に発見し、予知保全につなげることをめざしたものとなっております。