ESGデータ集

環境データ Environmental data

第三者検証

当社グループでは開示する情報の正確性、信頼性を確保するため、2023年度の実績データに対し、第三者機関による検証を受けています。

  • 検証対象範囲:TOYO TIRE株式会社および関係会社のうち114事業所*におけるエネルギー起源CO₂ Scope1総量、Scope2総量、取水量総量、取水量内訳、排水量総量、排水量内訳
  • 検証期間:2023年1月-2023年12月
  • 検証基準:ISO14064-3:2019、関連法令、及び検証機関の手順による
  • 第三者機関:SGSジャパン株式会社


*TOYO TIRE株式会社(本社、東京事業所、広島事業所、仙台工場、桑名タイヤ工場、桑名自動車部品工場、兵庫事業所明石工場、基盤技術センター、タイヤ技術センター、自動車部品技術センター、タイヤテストコース、冬季タイヤテストコース、関東配送センター、関西配送センター)、福島ゴム株式会社、綾部トーヨーゴム株式会社、オリエント工機株式会社(本社、仙台支社、六甲支社)、株式会社トーヨータイヤジャパン、TOYO AUTOMOTIVE PARTS (USA), INC.、TOYO TIRE NORTH AMERICA MANUFACTURING INC.、東洋橡塑(広州)有限公司、通伊欧輪胎張家港有限公司、通伊欧輪胎(諸城)有限公司、TOYO TYRE MALAYSIA SDN BHD、TOYO RUBBER CHEMICAL PRODUCTS (THAILAND) LIMITED、TOYO TIRE SERBIA D.O.O.

第三者機関の検証意見書はこちらをご参照ください

環境マネジメント

環境マネジメントシステム

(事業所)

指標 対象 2019年
12月末時点
2020年
12月末時点
2021年
12月末時点
2022年
12月末時点
2024年
1月末時点
製造拠点数 グローバル
製造拠点
13 13 13 11 11
ISO14001認証登録状況 12 12 11 10 10
取得率 92.3% 92.3% 84.6% 90.9% 90.9%

環境に関する主な資本

(百万円)

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
気候変動への適応および緩和のための費用 当社グループ 3,486 2,963 2,914 4,637 3,252
大気、水系への汚染防止のための費用 159 98 161 95 125
資源循環のための費用 513 411 489 502 518
環境保全にかかる管理活動のための費用(引当金) 96 74 86 86 84

※「環境会計ガイドライン2005年度版」(環境省)に準拠。減価償却資産の減価償却費を含む。

環境会計

気候変動

エネルギー消費量

(千GJ)

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
エネルギー
消費量総量
日本:17事業所
米州:2事業所
アジア(日本除く):5事業所
欧州:1事業所

詳細はこちら
7,346.3 6,777.4 6,992.9 7,370.8 7,686.9
地域別 日本 日本:17事業所 3,991.7 3,594.3 3,842.6 4,199.7 4,219.5
米国 米州:2事業所 1,810.0 1,704.2 1,753.3 1,825.9 1,817.3
アジア(日本を除く) アジア(日本除く):5事業所 1,544.4 1,478.9 1,397.0 1,345.2 1,339.7
欧州 欧州:1事業所 0.0 0.0 0.0 0.0 310.5
供給源の種類別 非再生可能エネルギー源由来燃料(ガス、重油)の消費量 日本:17事業所
米州:2事業所
アジア(日本除く):5事業所
欧州:1事業所

詳細はこちら
5,065.5 4,662.4 4,735.7 5,130.8 5,302.7
購入した電力消費量 1,963.3 1,818.8 1,944.2 1,923.5 2,027.6
購入した電力に占める再生可能エネルギー由来の電力、証書の割合 0.0% 0.0% 0.0% 5.9% 71.1%
購入した電力に占める再生可能エネルギー由来の電力消費量、非化石証書の調達相当の消費量 0.0 0.0 0.0 114.2 1,442.5
再生可能エネルギー源由来燃料(太陽光発電)の消費量 2.9 0.4 0.8 0.7 41.1
購入した蒸気消費量 314.2 295.8 312.2 315.8 315.4

※集計期間 当年1月~12月
※算定条件・根拠
燃料使用実績値から算出。2013年度標準発熱量(経済産業省資源エネルギ-庁、最終改正2020年)で換算

(参考)タイヤ生産量(新ゴム量)

(千t)

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
タイヤ生産量
(新ゴム量)総量
当社グル-プ 245.6 212.3 245.7 247.8 249.6
地域別 日本 130.6 108.8 127.7 128.8 127.5
米国 70.1 62.2 71.9 73.4 70.8
アジア(日本除く) 44.9 41.4 46.0 45.0 44.5
欧州 0.0 0.0 0.0 0.6 6.8

組織外のエネルギー消費量(輸送時のエネルギー消費量)

(千GJ)

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
原材料・製品輸送時のエネルギー消費量 日本国内物流(トラック、船舶、鉄道)にかかる燃料 127.8 109.6 118.9 107.2 95.1

※主なエネルギー消費量削減の取り組み:コンテナ化、モーダルシフト(鉄道輸送、海上輸送)、混載便の活用
※集計期間 当年4月~翌年3月
※算定条件・根拠
「荷主の省エネ推進の手引き(第7版)」(経済産業省資源エネルギー庁・財団法人省エネセンター)に準拠。

エネルギー原単位

(GJ/百万円)

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
組織内のエネルギー原単位 日本:17事業所
米州:2事業所
アジア(日本除く):5事業所
欧州:1事業所

詳細はこちら
19.5 19.7 17.8 14.8 13.9

※原単位=組織内のエネルギー消費量総量/売上高
※集計期間 当年1月~12月
※算定条件・根拠
燃料使用実績値から算出。エネルギー消費量の換算は「組織内のエネルギー消費量」と同じ。売上高は連結決算値。

製品(低燃費タイヤ)使用時のエネルギー必要量の削減
指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
エネルギー削減量(GJ/㎞)
*推計値
当社グループ 169.2 253.7 338.1 368.0 469.5
(参考)低燃費タイヤ生産比率 PCR(乗用車用タイヤ) 20.7% 19.5% 23.1% 27.8% 35.8%
TBR(トラック・バス用タイヤ) 21.0% 22.4% 35.0% 17.6% 15.5%

※集計期間 当年1月~12月
※算定条件・根拠
「タイヤのLCCO₂算定ガイドライン Ver. 3.0.1」((一社)日本自動車タイヤ協会)に準拠。ライトトラック用Mサイズタイヤは乗用車用タイヤとして、Lサイズタイヤはトラック・バス用タイヤとしてそれぞれ換算。

温室効果ガス(GHG)排出量

(千t-CO2e)

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
直接的(Scope1)
GHG排出量の総計
日本:17事業所
米州:2事業所
アジア(日本除く):5事業所
欧州:1事業所

詳細はこちら
296.3 263.8 268.2 265.3 274.5
直接的(Scope1)
GHG排出量地域別
日本:17事業所 204.7 180.7 190.4 191.1 191.6
米州:2事業所 57.8 51.8 51.0 50.1 50.8
アジア(日本除く):5事業所 33.8 31.3 26.8 24.1 24.1
欧州:1事業所 0.0 0.0 0.0 0.0 8.1
間接的(Scope2)GHG排出量の総計 ロケーションベース 日本:17事業所
米州:2事業所
アジア(日本除く):5事業所
欧州:1事業所

詳細はこちら
294.6 271.6 284.4 253.6 280.5
マーケットベース 105.8
間接的(Scope2)GHG排出量地域別 ロケーションベース 日本:17事業所 70.4 57.1 65.0 50.7 65.9
米州:2事業所 91.2 86.8 94.2 85.1 79.9
アジア(日本除く):5事業所 133.0 127.7 125.2 117.9 108.9
欧州:1事業所 25.8
マーケットベース 日本:17事業所 7.0
米州:2事業所 3.1
アジア(日本除く):5事業所 95.7
欧州:1事業所 0.0
その他の間接的(Scope3)GHG排出量の総計 日本:17事業所
米州:2事業所
アジア(日本除く):5事業所
欧州:1事業所

詳細はこちら
13,626.4 12,059.8 12,932.2 13,019.8 16,388.7

第三者検証済みデータ
※計算に用いたガス:CO₂
※集計期間 当年1月~12月
※算定条件・根拠
以下の法令、基準に準拠:

2022年度以前:JATMAガイドラインVer3.0.1と環境省「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データ ベース」をベースに算出。
2023年度:環境省「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドラインVer.2.6」を参照し算定。排出係数は、産業技術総合研究所のIDEA v2.3、環境省「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベースVer3.3」、日本自動車タイヤ協会(JATMA)「タイヤの LCCO2 算定ガイドラ インVer3.0.1」等を使用。

温室効果ガス(GHG)排出原単位

(千t-CO2/百万円)

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
温室効果ガス(GHG)排出原単位
(原単位=Scope1+2の総量/売上高)
日本:17事業所
米州:2事業所
アジア(日本除く):5事業所
欧州:1事業所

詳細はこちら
1.59 1.57 1.40 1.04 0.69

集計期間 当年1月〜12月
算定条件・根拠
売上高は連結決算値。

サーキュラーエコノミー(循環経済)への貢献

主な原材料

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 単位
原材料総量(工場購買実績) 当社グループ 517 444 524 534 549 千t
サステナブル原材料比率 当社グループ 25 25 26 26 26

※集計期間 当年1月~12月
※算定条件・根拠
工場購買実績

リトレッドタイヤ生産本数(TOYO TIRESブランド)

(千本)

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
生産本数 当社持分法適用関係会社の更生タイヤ製造工場(日本国内) 130.0 126.1 128.7 124.7 109.8

※集計期間 当年1月~12月
※算定条件・根拠
生産実績値

水資源の保全

水の管理計画の策定(2023年度)

指標 対象 主要拠点数 管理計画策定拠点数 策定率
水の管理計画の策定 当社グル-プ 23 16 69.6%

取水量

(千kL)

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
全ての地域における総取水量 日本:15事業所
米州:2事業所
アジア(日本除く):5事業所
欧州:1事業所

詳細はこちら
3,737.3 3,399.9 3,362.8 3,186.5 3,247.6
水源別 地表水(山水) 0.0 19.5 17.2 11.8 35.8
地下水 2,726.8 2,511.6 2,518.8 2,376.4 2,322.9
第三者の水(地方自治体の水道や他の公営・民間水道施設から供給) 1,010.5 868.7 826.8 798.2 888.9
水ストレスを伴う地域における総取水量 87.2 77.2 87.0 71.6 80.2
水源別 地表水(山水) 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
地下水 86.1 76.1 86.1 70.8 79.5
第三者の水(地方自治体の水道や他の公営・民間水道施設から供給) 1.10 1.11 0.92 0.82 0.71

第三者検証済みデータ
※現時点で取水している水は全て淡水(総溶解固形分濃度が1,000mg / L以下の水)です。
※集計期間 当年1月~12月
※算定条件・根拠
計測値。水ストレス判定は2023年4月末時点における「アキダクト・ウォーター・リスク・データ」(世界資源研究所)による

排水量

(千kL)

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
全ての地域における総排水量 日本:15事業所
米州:2事業所
アジア(日本除く):5事業所
欧州:1事業所

詳細はこちら
2,194.8 2,022.2 2,014.9 2,104.4 1,908.1
排水先別 地表水(公共水域) 1,525.0 1,475.3 1,487.4 1,701.5 1,470.4
第三者の水(地方自治体の廃水処理施設) 669.7 546.9 527.5 402.9 437.7
地下水 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
海水 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
水ストレスを伴う地域における総排水量
(第三者の水)
86.9 77.0 86.8 71.5 80.1

第三者検証済みデータ
※現時点で排水している水はすべて淡水(総溶解固形分濃度が1,000mg / L以下の水)です。
※集計期間 当年1月~12月

当社の国内製造拠点における排水に関するインパクトのマネジメント

拠点 排出先 水質管理項目 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
仙台工場 公共水域(五間堀川)または第三者の水(地方自治体の廃水処理施設) BOD 1.88 2.11 1.66 1.46 1.33
COD 5.70 5.14 6.03 5.53 6.16
桑名工場 公共水域(三孤子川)または第三者の水(地方自治体の廃水処理施設) BOD 0.46 0.33 0.39 0.46 0.38
COD 0.81 0.81 0.77 0.89 0.82

※現時点で排水している水はすべて淡水(総溶解固形分濃度が1,000mg / L以下の水)です。
※集計期間 当年1月~12月
拠点レポ-トはこちらをご覧ください

水消費

(千kL)

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
全ての地域における
総水消費量
日本:15事業所
米州:2事業所
アジア(日本除
く):5事業所
欧州:1事業所

詳細はこちら
1,542.6 1,377.6 1,347.9 1,082.1 1,339.4
水ストレスを伴う地域における総水消費量 0.22 0.22 0.18 0.16 0.14

※集計期間 当年1月~12月
※算定条件・根拠
水ストレス判定は2023年4月末時点における「アキダクト・ウォーター・リスク・データ」(世界資源研究所)による

規約違反

(件)

指標 対象 2023年度
水質や取水、排水に関する規制違反 当社グループ なし

廃棄物管理

(千t)

指標 集計範囲 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
非有害廃棄物総重量 日本:16事業所
米州:2事業所
アジア(日本除く):5事業所
欧州:1事業所

詳細はこちら
31.0 25.7 28.6 26.8 37.5
非有害廃棄物のうち
リサイクル量
12.2 22.7 25.5 24.2 34.8
非有害廃棄物のうち
リユ-ス量
0.0 0.0 0.0 0.0 0.0

処分方法の判定
非有害廃棄物(一般廃棄物、産業廃棄物):廃棄物処分請負業者から提供された情報による
※集計期間 当年1月~12月
※非有害廃棄物のうちリサイクル量の集計範囲は日本16事業所のみ
※算定条件・根拠
実測値と一部推計値を含む。

有害廃棄物(特別管理規制廃棄物)総重量

(t)

指標 集計範囲 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
有害廃棄物(特別管理規制廃棄物)総重量 日本:16事業所

詳細はこちら
114.4 124.5 127.0 115.9 122.0

※集計期間 当年1月~12月
※算定条件・根拠
実測値と一部推計値を含む。

化学物質管理

PRTR法対象物質の取扱量、搬出量、移動量

(t)

指標 集計範囲 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
取扱量 日本:6事業所

詳細はこちら
2,977.5 2,592.3 3,011.0 3,098.3 2,067.6
排出量 164.7 117.1 105.0 130.7 229.2
移動量 88.3 77.9 91.3 93.2 74.5

※集計期間 当年4月~翌年3月
※算定条件・根拠
第一種指定化学物質は各拠点年間1t以上使用実績のある物質、特定第一種指定化学物質は各拠点年間0.5t以上使用実績のある物質についての集計値

オゾン層破壊物質(ODS)の排出量

(kg 但しCFH-11換算値)

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
ODS排出量 日本:10事業所

詳細はこちら
0.06 0.35 0.58 0.04 0.00

計算に用いた物質:HCFC
※集計期間 当年4月~翌年3月
※算定条件・根拠
「フロン類算定漏えい量報告マニュアル」(環境省、経済産業省・令和3年)に準拠

窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、および揮発性有機化合物(VOC)

(t)

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
NOx排出量 日本:3事業所
アジア(日本除く)
:1事業所

詳細はこちら
183.1 141.8 154.0 142.1 139.7
SOx排出量 3.71 2.16 2.67 2.08 1.81
VOC排出量 日本:4事業所

詳細はこちら
573.4 560.0 538.8 543.3 533.3

※集計期間
NOx、SOx:当年1月~12月
VOC:当年4月~翌年3月
※算定条件・根拠
計測値。VOCは各拠点年間1t以上使用実績のある物質についての集計値

社会データ Social data

研究開発

研究開発・設備投資に関する主な資本

(百万円)

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
研究開発費 当社グループ 11,092 10,437 11,159 11,320 12,729
研究開発費のうち基礎研究費 1,265 1,145 1,455 1,347 1,610
研究開発時における環境保全に関する費用 314 315 281 386 443
合理化、品質向上および生産設備増強に対する設備投資 42,633 26,967 37,766 47,303 26,342

人財育成

人財育成研修時間・受講者数

(時間(名))

指標 研修対象 対象 2023年
階層別研修 新入社員研修 大卒・院卒の
新入社員
当社 93(27)
フォローアップ研修 大卒・院卒の
新卒2年目
8(27)
インストラクタ-研修 指導員 7.5(24)
一般職上級研修 新任一般職上級 11(29)
新任次席研修 新任次席 16(43)
新任主幹研修 新任主幹 16(36)
新任部長研修 新任部長 17.5(6)
新任監督者研修 新任作業長・
班長・係長
14(34)
評価者研修 一次評価者以上 4.5(59)
選抜型研修 選抜型研修Ⅰ 選抜人材 40(5)
選抜型研修Ⅱ 選抜人材 48(5)
赴任前研修 海外赴任者 3.5(5)
赴任前研修(e-learning) 海外赴任者 6(3)
海外赴任者(e-learning) 海外赴任者 48.6(9)
ダイバーシティ研修 女性活躍推進研修 女性社員/評価者以上の男性社員 2(167)
アンコンシャスバイアス研修 部門長以上の役職者、課長クラス 1.5(193)
自己啓発プログラム
(e-learning)
全従業員 14.8(742)

※集計期間 2023年1月~2023年12月

社員意識調査

(%)

指標 対象 第1回(2021年) 第2回(2023年)
回答率 当社 94 95

※2021年より開始し、原則2年に1回の間隔で実施予定。

ダイバーシティ

社員の新規雇用(中途採用者含む正社員)

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 単位
総数 当社 167 131 88 167 164
年齢層比 30歳未満 68.9 87.0 78.0 58.1 67.1 %
30〜50歳 28.1 12.2 22.0 33.5 32.3 %
50歳超 3.0 0.8 0.0 8.4 0.6 %
性別比 男性 85.6 91.6 93.0 90.4 86.6 %
女性 14.4 8.4 7.0 9.6 13.4 %

※性別データについて:生物学的性別によるデータです。社会的性別について定量的なデータの把握は困難であり、把握できていませんが、すべての従業員が平等に活躍できる職場環境づくりをめざしています。

障がい者の雇用率(各年6月1日時点での雇用率)

(%)

指標 対象 2021年 2022年 2023年
障がい者の雇用率 当社 2.49 2.60 2.51

社員のダイバーシティの状況(正社員)

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 単位
総数 当社 3,595 3,725 3,691 3,674 3,672
年齢層比 30歳未満 22.4 21.3 19.5 18.4 18.0 %
30~50歳 61.3 60.5 57.4 60.6 60.7 %
50歳超 16.2 18.2 23.1 21.0 21.3 %
性別比 男性 93.4 93.3 93.3 93.1 92.8 %
女性 6.6 6.7 6.7 6.9 7.2 %
障がい者数 16 34 82 82 64
外国人数 21 21 19 14 14
管理職者総数 819 835 851 859 867
管理職者性別比 男性 95.2 95.0 94.4 94.3 93.8 %
女性 4.8 5.0 5.6 5.7 6.2 %
外国人管理職比 0.6 0.7 1.1 0.7 0.6 %
社員の離職率 3.3 3.7 %

※性別データについて:生物学的性別によるデータです。社会的性別について定量的なデータの把握は困難であり、把握できていませんが、すべての従業員が平等に活躍できる職場環境づくりをめざしています。
※外国人データについて:国籍法の定義に基づく外国人

従業員数

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 単位
海外 当社グル-プ 7,023 5,455 5,705 6,052 5,661
国内 6,109 5,971 5,819 5,692 5,606
総数 13,132 12,426 11,524 11,744 11,267

女性従業員比率/女性管理職比率

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 単位
女性従業員比率 当社 6.6 6.7 6.7 6.9 7.2 %
女性管理職比率 4.8 5.0 5.6 5.7 6.2 %

雇用契約別の従業員数(性別)

(名)

指標 対象 男性 女性 その他※ 合計
従業員数 当社グループ 9,557 1,710 0 11,267
終身雇用の従業員数 8,853 1,542 0 10,395
有期雇用の従業員数 704 168 0 872
労働時間無保証の従業員数 0 0 0 0
フルタイムの従業員数 9,382 1,641 0 11,023
パ-トタイムの従業員数 175 69 0 244

※集計期間 2023年1月~2023年12月
※従業員本人が指定した性別

雇用契約別の従業員数(地域別)

(名)

指標 対象 日本 米州 欧州 アジア・
オセアニア
合計
従業員数 当社グループ 5,606 2,006 756 2,899 11,267
終身雇用の従業員数 4,865 2,003 661 2,866 10,395
有期雇用の従業員数 741 3 95 33 872
労働時間無保証の従業員数 0 0 0 0 0
フルタイムの従業員数 5,493 2,003 661 2,866 11,023
パ-トタイムの従業員数 113 3 95 33 244

※集計期間 2023年1月~2023年12月

従業員以外の労働者(派遣・受入出向者)

指標 対象 2023年
最も多い労働者の種類と契約関係 当社グループ 請負
従業員以外の労働者数 551名

※集計期間 2023年1月~2023年12月
※従業員以外の労働者とは当社のために仕事を行うが、当社と雇用関係にないものを指します。

ガバナンス組織構成(取締役会)

(名)

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
社内取締役 男性 当社 6 6 6 6 4
女性 0 0 0 0 0
合計 6 6 6 6 4
社外取締役 男性 2 3 3 3 3
女性 0 0 0 0 1
合計 2 3 3 3 4

※当社において役員を除くすべての正社員は団体交渉協定の対象です。
※当社の活動の相当部分は従業員が担っています。

平均年齢(歳)

(歳)

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
平均年齢 当社 38.7 39.2 39.8 40.3 40.5

給与・初任給

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 単位
平均年間給与 当社 6,028 5,849 6,198 6,330 6,427 千円
修士了初任給 231 234 234 234 236 千円/月
学部卒初任給 218 220 223 223 225 千円/月
高専卒初任給 190 190 190 190 193 千円/月

※当社は男女同一報酬です。

育児支援制度利用状況(臨時従業員を含む。2021年度末退職者を含む。)

(名)

指標 対象 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
育児休業 男性 当社 22 10 19 53 51
女性 4 10 14 16 12
合計 26 20 33 69 63
育児短時間勤務 男性 0 1 2 3 1
女性 13 12 17 21 25
合計 14 13 19 24 26

※臨時従業員:パートタイマー及び嘱託契約社員(派遣社員は除く)
※2022年度に時短勤務実績があった人(前年以前から引き続く方も含む)
※性別データについて:生物学的性別によるデータです。社会的性別について定量的なデータの把握は困難であり、把握できていませんが、すべての従業員が平等に活躍できる職場環境づくりに努めています。

介護支援制度利用状況

(名)

指標 対象 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
介護休業 男性 当社 0 1 1 1 3
女性 0 0 0 0 0
合計 0 1 1 1 3
介護短時間勤務 男性 0 0 0 0 0
女性 0 0 0 0 0
合計 0 0 0 0 0

※2022年度に時短勤務実績があった人

育児休業取得率(臨時従業員を含む。2022年度末退職者は含まない。)

(%)

指標 対象 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
男性 当社 18.0 7.9 14.1 47.0 50.5
女性 100 100 100 100 100

※臨時従業員:パートタイマー及び嘱託契約社員(派遣社員は除く)

男女賃金の差異

(%)

指標 対象 2023年
女性平均年間賃金/男性平均年間賃金 当社 66.8

労働慣行

労働組合への加入

指標 対象 2023年10月末時点
加入者数 当社 3,290名
加入率 87.9%

役員・管理職(非組合員)455名

サプライチェーンマネジメント

取引先も利用可能な内部通報制度

(件)

指標 対象 2023年
取引先からの通報件数 取引先 なし

品質

品質マネジメントシステムの運用状況

(事業所)

指標 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
ISO9001認証登録状況 生産拠点 16 16 14 14 13
販売拠点 4 4 4 4 2
IATF16949(旧ISO/TS16949)
認証登録状況
生産拠点 10 9 9 9 9

※桑名工場はタイヤ工場、自動車部品工場のそれぞれ(2事業所)で独立して認証を取得しています。

労働安全衛生

製造拠点における労働安全衛生マネジメントシステム運用状況

(事業所)

指標 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 備考
OSHMS認証取得拠点数 4 4 4 4 3 日本
グッド・セーフティ・カンパニー登録数 4 4 4 4 5 日本
ISO45001認証取得数 2 2 2 2 3 マレ-シア、中国、セルビア
安全生産標準化認証取得数 3 3 3 4 4 中国

労働安全衛生に関する主な資本

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 単位
セーフティアセッサ制度有資格者※
(日本国内本社との情報共有および各種活動推進者(日本国内主要製造拠点に配置))
日本国内
拠点
241 290 359 359 413
安全教育訓練施設 日本国内
拠点
7 7 7 7 6 事業所
火災予防点検者 日本国内
拠点
138 239 324 442 626
衛生管理者 日本国内
拠点
27 23 22 21 21
産業医 日本国内
拠点
14 14 14 15 15

※機械の安全性の妥当性確認に必要とされる知識・能力に加え、妥当性判断の総合力を有する人

製造拠点従業員の休業度数率(100万延べ実労働時間あたりの休業災害件数)

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
製造拠点従業員の休業度数率(100万延べ実労働時間あたりの休業災害件数) 日本 6事業所

詳細はこちら
0.16 0.14 0.17 0.27 0.09
日本以外 米州:1事業所
欧州:1事業所
アジア(日本除く):5事業所

詳細はこちら
1.82 1.69 0.00 0.43 0.10

※【2023年】ゴム製品製造業(日本):0.58

※集計期間 当年1月~12月
※算定条件・根拠
日本国内拠点は休業1日以上および身体の一部または機能を失う労働災害の発生件数に基づき算定。日本以外の地域は各国の法定基準による届け出件数に基づき算定。

健康経営

メンタルヘルス

(%)

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 単位
休職者率※
(アブセンティーズム)
当社グループ国内全体 0.74 0.72 0.78 0.68 0.87 %
ストレスチェック受検率 健康経営度調査
に準じて、当社
従業員で集計
88.2 93.6 96.9 96.6 95.8 %
高ストレス者率 技術・事務系 当社従業員 7.8 8.9 9.1 9.0 8.7 %
製造系 当社従業員 15.2 14.9 16.7 19.5 19.7 %

※休職者率は、傷病全般の休職者を示します。
※休職日数を延所定労働日数で除して算出。

喫煙対策

(%)

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 単位
喫煙者率 健康経営度調査に準じて、当社従業員かつ40歳以上で集計 40.8 41.5 40.6 38.8 38.1 %

生活習慣病対策

(%)

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 単位
適正体重維持率 健康経営度調査に準じて、当社従業員かつ40歳以上で集計 64.0 62.6 64.6 64.1 65.9 %

その他

(%)

指標 対象 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 単位
健康診断受診率 健康経営度調査に準じて、当社従業員かつ40歳以上で集計 100.0 100.0 99.7 100.0 100.0 %
精密検査受診率 当社従業員 97.1 90.3 85.3 73.2 78.7 %
運動習慣者比率 健康経営度調査に準じて、当社従業員かつ40歳以上で集計 20.8 23.2 24.9 24.6 26.3 %
睡眠が十分な人の割合 健康経営度調査に準じて、当社従業員かつ40歳以上で集計 57.9 58.8 55.7 55.5 53.6 %
飲酒習慣者率 健康経営度調査に準じて、当社従業員かつ40歳以上で集計 16.2 15.0 14.5 11.2 9.0 %
プレゼンティーイズム※1 当社従業員 80.3 79.8 %
ワークエンゲージメント※2 当社従業員 7.7 7.0 7.0 6.8 7.0
メンタルヘルス教育参加比率 当社従業員 53.6 50.7 49.1 %
女性の健康課題教育参加比率 当社従業員 48.1% %
残業時間 当社従業員 37.0 21.0 31.0 31.0 33.0 時間
年休取得率 当社従業員 62.4 57.9 54.2 62.7 64.8 %
平均年齢 当社従業員 38.7 39.2 39.8 40.3 40.5
平均勤続年数 当社従業員 13.0 14.3 14.9 15.1 15.1
健康意識(健康)※3 当社従業員 12.1 11.8 11.9 11.8 11.8
健康意識(食事)※3 当社従業員 10.1 11.5 11.4 11.4 10.2
健康意識(睡眠・休養)※3 当社従業員 9.8 9.6 9.5 9.6 9.7

※1病気やけががないときに発揮できる仕事の出来を 100%として評価(測定名:東大一項目)
※2ストレスチェックの「仕事意識」に関する 3 つの設問を用いて評価(満点:12 点)
仕事に意義・やりがいを感じる、意欲を持って仕事ができる、企業(組織)理念や運営方針に共感できる
(3~12点で分布し、数値が大きいほど結果が良い)
※3ストレスチェックの「生活の健康度」に関する各 4 つの設問を用いて評価
(4~16点で分布し、数値が小さいほど結果が良い)
※1~※3はストレスチェック結果(2023年度は測定人数 4,250 人、回答率 95.8%)より算出

防災訓練実績(2023年度)

(事業所/延べ参加人数)

指標 対象 事業所 延べ参加人数
防災訓練実績 日本 18 4,556
米国 1 239
アジア(日本を除く)/オセアニア 4 1,162

※集計期間 当年1月~12月
※算定条件・根拠
実数

違反事例

(件)

指標 対象 2023年
労働基準違反事例 当社グル-プ なし

地域社会

地域社会との共生に関する主な資本

(万円)

指標 対象 2023年
環境保全活動に対する助成費用 TOYO TIREグループ環境保護基金
※有志からの寄付金分含む。国内のみ
約3,000
次世代育成に対する助成費用 当社 約600
地域社会の発展に対する助成費用 当社 約3,900

※TOYO TIRE株式会社および当社が50%以上の出資を行う国内関係会社とその役員、従業員等が共同で環境保護活動を行う非営利団体を支援するため1992年に設置した基金。従業員有志からの寄付金に会社が同額を上乗せして拠出するマッチングギフト方式。

ガバナンスデータ Governance data

コーポレート・ガバナンス

ガバナンス構造

指標 年間回数 議長/委員長 内容
株主総会 1 社長 株式会社の最高意思決定機関
監査役会 15 常勤監査役 取締役会および取締役の業務執行の監査
取締役会 17 会長 重要事項に関する意思決定及び取締役の業務執行業況の監督
指名報酬委員会 2 社長 取締役会の諮問機関として、取締役の人事・報酬等に関する事項について審議し、取締役会に対して助言・提言・答申
経営会議 24 社長 執行の意思決定機関として、重要事項を審議・決定
サステナビリティ委員会 4 社長 当社およびそのグループ会社のサステナビリティに関する重要課題およびサステナビリティ経営を強化・推進していくための方針・戦略を審議
コンプライアンス委員会 4 チーフコンプライアンスオフィサー 当社およびそのグループ会社のコンプライアンスの推進、充実および強化を図るための協議及び検討
危機管理委員会 4 危機管理統括 危機事象への対策の企画および管理に関する議題について審議、並びにリスクマネジメントの継続運用
組織人事委員会 4 社長 組織人事関連の重要課題について審議
技術委員会 12 技術統括部門管掌 経営ビジョン・中期経営計画の実現のために、コアコンピタンスとする基盤技術・先行技術の強化に関する重要事項、および技術全般に関する重要事項について審議
品質保証委員会 4 品質環境安全統括部門管掌 当社およびそのグループ会社の全社的な品質保証体制を推進、運営するための基本方針、方策等を策定するとともに、重大品質問題の対応策を審議し、品質保証担当部門を中心とする各部門に対して、方針、方策または対応策等を実施
投融資委員会 27 経営管理本部長 当社およびそのグループ会社の投融資について審議

役員報酬総額

(百万円)

指標 2023年 上限
取締役会(10名) 264 450
監査役(6名) 65 80

※上記員数及び報酬等の総額には、社外役員(社外取締役及び社外監査役)8名に対する報酬69百万円を含む。また、2023中に退任した取締役2名及び社外監査役1名に対する報酬を含む。
※上記報酬等の総額には2023年に計上した役員賞与引当金85百万円を含む。
※上記取締役の報酬等の総額には、譲渡制限付株式の付与のための報酬額として10百万円を含む。

2023年度取締役会出席状況

役職 氏名 出席状況
代表取締役社長&CEO 清水 隆史 17回/17回
取締役会長 山田 保裕 17回/17回
取締役執行役員 光畑 達雄 17回/17回
取締役執行役員 守屋 学 17回/17回
社外取締役 森田 研 17回/17回
社外取締役 武田 厚 17回/17回
社外取締役 米田 道生 17回/17回
社外取締役 荒木 由季子 13回/13回
常勤監査役 武次 聡史 17回/17回
常勤監査役 河野 光伸 13回/13回
社外監査役 天野 勝介 17回/17回
社外監査役 松葉 知幸 17回/17回
社外監査役 北尾 保博 13回/13回

2023年度指名報酬委員会の出席状況

役職 氏名 出席状況
代表取締役社長&CEO 清水 隆史 2回/2回
取締役会長 山田 保裕 2回/2回
社外取締役 森田 研 2回/2回
社外取締役 武田 厚 2回/2回
社外取締役 米田 道生 2回/2回
社外取締役 荒木 由季子 2回/2回

2023年度監査役出席状況

役職 氏名 出席状況
常勤監査役 武次 聡史 15回/15回(100%)
常勤監査役 河野 光伸 10回/10回(100%)
監査役(社外) 天野 勝介 15回/15回(100%)
監査役(社外) 松葉 知幸 15回/15回(100%)
監査役(社外) 北尾 保博 10回/10回(100%)
常勤監査役(社外) 矢野 雅夫 5回/ 5回(100%)

コンプライアンス

コンプライアンス違反

(件)

指標 対象 2023年
コンプライアンスに関わる事件・事故での刑事告発 当社グループ なし

環境および社会経済分野における法規制遵守の状況

(件)

指標 対象 2023年
環境および社会経済分野の違反による制裁措置 当社グループ 1 ※

※海外生産拠点で加硫臭気処理設備の不備による有害物質の大気排出が発生し、 2023年5月、現地の環境関連法規の要求事項(汚染物は正常に処理して排出しなければならない)違反がありました。
設備の修繕を行うとともに、従業員への再教育や設備の日常・週次点検の見直しなど再発防止策を実施しています。
なお、有害物質の濃度は基準内で、周辺地域の住民等への問題はありませでした。

製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例

(件)

指標 対象 2023年
製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 当社グループ なし

政治献金

(件)

指標 対象 2023年
政治献金 当社 なし

バウンダリー一覧

エネルギー消費量総量

日本:17事業所 TOYO TIRE株式会社(本社、仙台工場、桑名工場、兵庫事業所、タイヤ技術センター、自動車部品技術センター、基盤技術センター、タイヤテストコース、冬季タイヤテストコース、東京事務所、広島事務所、関東配送センター、関西配送センター)、福島ゴム株式会社、綾部トーヨーゴム株式会社、オリエント工機株式会社、株式会社トーヨータイヤジャパン

米州:2事業所(TOYO AUTOMOTIVE PARTS (USA), INC.、TOYO TIRE NORTH AMERICA MANUFACTURING INC.)

アジア(日本を除く):5事業所(東洋橡塑(広州)有限公司、通伊欧輪胎張家港有限公司、通伊欧輪胎(諸城)有限公司、TOYO TYRE MALAYSIA SDN BHD、TOYO RUBBER CHEMICAL PRODUCTS (THAILAND) LIMITED)

欧州:1事業所(TOYO TIRE SERBIA D.O.O.)

取水量

日本:15事業所 TOYO TIRE株式会社(本社、仙台工場、桑名工場、兵庫事業所、タイヤ技術センター、自動車部品技術センター、基盤技術センター、タイヤテストコース、冬季タイヤテストコース、関東配送センター、関西配送センター)、福島ゴム株式会社、綾部トーヨーゴム株式会社、オリエント工機株式会社、株式会社トーヨータイヤジャパン

米州:2事業所(TOYO AUTOMOTIVE PARTS (USA), INC.、TOYO TIRE NORTH AMERICA MANUFACTURING INC.)

アジア(日本を除く):5事業所(東洋橡塑(広州)有限公司、通伊欧輪胎張家港有限公司、通伊欧輪胎(諸城)有限公司、TOYO TYRE MALAYSIA SDN BHD、TOYO RUBBER CHEMICAL PRODUCTS (THAILAND) LIMITED)

欧州:1事業所(TOYO TIRE SERBIA D.O.O.)

排水量

計測値および取水量からの推計値。
計測値:TOYO TIRE株式会社(仙台工場、桑名工場、タイヤ技術センター、自動車部品技術センター)
TOYO TIRE NORTH AMERICA MANUFACTURING INC.、通伊欧輪胎張家港有限公司、TOYO TYRE MALAYSIA SDN BHD、TOYORUBBER CHEMICAL PRODUCTS (THAILAND) LIMITED, TOYO TIRE SERBIA D.O.O.
取水量からの推計値:上記以外

廃棄物

非有害廃棄物総重量 非有害廃棄物のうちリサイクル量、非有害廃棄物のうちリユース量
日本:16事業所(TOYO TIRE株式会社(本社、仙台工場、桑名工場、兵庫事業所、タイヤ技術センター、自動車部品技術センター、基盤技術センター、タイヤテストコース、東京事務所、広島事務所、関東配送センター、関西配送センター)、福島ゴム株式会社、綾部トーヨーゴム株式会社、オリエント工機株式会社、株式会社ト-ヨ-タイヤジャパン

米州:2事業所(TOYO AUTOMOTIVE PARTS (USA), INC.、TOYO TIRE NORTH AMERICA MANUFACTURING INC.)

アジア(日本を除く):5事業所(東洋橡塑(広州)有限公司、通伊欧輪胎張家港有限公司、通伊欧輪胎(諸城)有限公司、TOYO TYRE MALAYSIA SDN BHD、TOYO RUBBER CHEMICAL PRODUCTS (THAILAND) LIMITED)

欧州:1事業所 (TOYO TIRE SERBIA D.O.O.)

有害廃棄物(特別管理規制廃棄物)総重量

有害廃棄物総重量
日本:16事業所
TOYO TIRE株式会社(本社、仙台工場、桑名工場、兵庫事業所、タイヤ技術センター、自動車部品技術センター、基盤技術センター、タイヤテストコース、東京事務所、広島事務所、関東配送センター、関西配送センター)、福島ゴム株式会社、オリエント工機株式会社、株式会社トーヨータイヤジャパン
ただし、綾部トーヨーゴム株式会社の計測値には、隣接する他社事業所の廃棄量(共同廃棄処理の量)を含む。

化学物質管理

PRTR法対象物質の取扱量、排出量、移動量
日本:5事業所 TOYO TIRE株式会社(仙台工場、桑名工場、兵庫事業所)、福島ゴム株式会社、綾部トーヨーゴム株式会社)

オゾン層破壊物質(ODS)の排出量

日本:10事業所 (TOYO TIRE株式会社(本社、仙台工場、桑名工場、兵庫事業所、タイヤ技術センター、東洋ゴム基盤技術センター、自動車部品技術センター)、福島ゴム株式会社、綾部トーヨーゴム株式会社、オリエント工機株式会社)

窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)

日本:4事業所 TOYO TIRE株式会社(仙台工場、桑名工場)、福島ゴム株式会社)アジア(日本を除く):1事業所(通伊欧輪胎張家港有限公司)

揮発性有機化合物(VOC)

日本:4事業所 (TOYO TIRE株式会社(仙台工場、桑名工場)、福島ゴム株式会社、綾部トーヨーゴム株式会社)

製造拠点従業員の休業度数率

日本
6事業所:TOYO TIRE株式会社(仙台工場、桑名工場、兵庫事業所)、福島ゴム株式会社、綾部トーヨーゴム株式会社、オリエント工機株式会社)

日本以外
米州:1事業所 TOYO TIRE NORTH AMERICA MANUFACTURING INC.

欧州:1事業所 TOYO TIRE SERBIA D.O.O

アジア(日本を除く):5事業所(東洋橡塑(広州)有限公司、通伊欧輪胎張家港有限公司、通伊欧輪胎(諸城)有限公司、TOYO TYRE MALAYSIA SDN BHD、TOYO RUBBER CHEMICAL PRODUCTS (THAILAND) LIMITED)

拠点レポート

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CDPへの回答

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