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環境に関する主な資本

エネルギー消費量

（参考）タイヤ生産量（新ゴム量）

組織外のエネルギー消費量（輸送時のエネルギー消費量）

エネルギー原単位

製品（低燃費タイヤ）使用時のエネルギー必要量の削減

温室効果ガス（GHG）排出量

温室効果ガス（GHG）排出原単位

原材料

リトレッドタイヤ生産本数（TOYO TIRESブランド）

水の管理計画の策定（2025年）

当社の国内生産拠点における排水に関するインパクトのマネジメント

水消費

規制違反

有害廃棄物（特別管理規制廃棄物）総重量

PRTR法対象物質の取扱量、搬出量、移動量

オゾン層破壊物質（ODS）の排出量

窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、及び揮発性有機化合物（VOC）

研究開発・設備投資に関する主な資本

人財育成研修時間・受講者数

社員意識調査

社員の新規雇用（中途採用者含む正社員）

障がい者雇用

社員のダイバーシティの状況（正社員）

従業員数

雇用契約別の従業員数（性別）

雇用契約別の従業員数（地域別）

従業員以外の労働者（派遣・受入出向者）

ガバナンス組織構成（取締役会）

平均年齢（歳）

給与・初任給

育児支援制度利用状況（臨時従業員を含む。2025年末退職者を含む。）

介護支援制度利用状況

育児休業取得率（臨時従業員を含む。2025年末退職者は含まない。）

男女賃金の差異

労働組合への加入

グリーバンスメカニズム

品質マネジメントシステムの運用状況

消費者の声に対する取り組み

グリーバンスメカニズム

製造拠点における労働安全衛生マネジメントシステム運用状況

労働安全衛生に関する主な資本

労働安全衛生に関する教育

製造拠点従業員の休業度数率（100万延べ実労働時間当たりの休業災害件数）

メンタルヘルス

喫煙対策

生活習慣病対策

その他

防災訓練実績（2025年）

違反事例

地域社会との共生に関する主な資本

ガバナンス構造

2025年度取締役会出席状況

2025年度指名報酬委員会の出席状況

2025年度監査役会出席状況

内部通報窓口

コンプライアンス違反

環境及び社会経済分野における法規制遵守の状況

製品及びサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例

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CDPへの回答

当社グループでは開示する情報の正確性、信頼性を確保するため、2025年度の実績データに対し、第三者機関による検証を受けています。

検証対象範囲：TOYO TIRE株式会社および関係会社のうち114事業所※におけるエネルギー起源CO₂、エネルギー起源CH₄,N₂O、非エネルギー起源ドライアイス,HFC(一部拠点)、Scope1総量、Scope2総量、Scope3 カテゴリー1,11,12、取水量総量、取水量内訳、排水量総量、排水量内訳
検証期間：2025年1月-2025年12月
検証基準：ISO14064-3:2019、関連法令、及び検証機関の手順による
第三者機関：SGSジャパン株式会社

^{＊TOYO TIRE株式会社（本社、東京事業所、広島事業所、仙台工場、桑名タイヤ工場、桑名自動車部品工場、兵庫事業所明石工場、基盤技術センター、タイヤ技術センター、自動車部品技術センター、タイヤテストコース、冬季タイヤテストコース、関東配送センター、関西配送センター）、福島ゴム株式会社、綾部トーヨーゴム株式会社、オリエント工機株式会社（本社、仙台支社、六甲支社）、株式会社トーヨータイヤジャパン（88営業所）、TOYO TIRE NORTH AMERICA MANUFACTURING INC.、東洋橡塑（広州）有限公司、通伊欧輪胎張家港有限公司、通伊欧輪胎（諸城）有限公司、TOYO TYRE MALAYSIA SDN BHD、TOYO RUBBER CHEMICAL PRODUCTS (THAILAND) LIMITED、TOYO TIRE SERBIA D.O.O.}

第三者機関の検証意見書はこちらをご参照ください

（事業所）

指標	対象	2021年 12月末時点	2022年 12月末時点	2024年 1月末時点	2024年 12月末時点	2025年 12月末時点
生産拠点数	グロ－バル生産拠点詳細はこちら	13	11	11	11	10
ISO14001認証登録状況		11	10	10	10	9
取得率		84.6％	90.9％	90.9％	90.9％	90.0％

（百万円）

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
気候変動への適応及び緩和のための費用	当社グル－プ	2,914	4,637	3,252	1,593	1,138
大気、水系への汚染防止のための費用		161	95	125	134	108
資源循環のための費用		489	502	518	744	436
環境保全にかかる管理活動のための費用(引当金）		86	86	84	81	78

※「環境会計ガイドライン2005年度版」（環境省）に準拠。減価償却資産の減価償却費を含む。

データの集計範囲、対象期間、算定条件・根拠について、こちらをご参照ください。

（千GJ）

指標		2025年集計対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
エネルギー消費量総量		日本：107事業所米州：1事業所アジア（日本を除く）：5事業所欧州：1事業所詳細はこちら	6,992.9	7,370.8	7,686.9	7,328.5	7,211.3
地域別	日本	日本：107事業所	3,842.6	4,199.7	4,219.5	4,054.9	4,036.9
	米国	米州：1事業所	1,753.3	1,825.9	1,817.3	1,737.5	1,691.2
	アジア（日本を除く）	アジア（日本を除く）：5事業所	1,397.0	1,345.2	1,339.7	1,171.0	1,088.5
	欧州	欧州：1事業所	0.0	0.0	310.5	365.1	394.7
供給源の種類別	非再生可能エネルギー源由来燃料（ガス、重油）の消費量	日本：107事業所米州：1事業所アジア（日本を除く）：5事業所欧州：1事業所詳細はこちら	4,735.7	5,130.8	5,302.7	5,133.2	5,063.2
	購入した電力消費量		1,944.2	1,923.5	2,027.6	1,853.7	1,854.0
	購入した電力に占める再生可能エネルギー由来の電力、証書の割合		0.0%	5.9%	71.1%	85.5%	91.9%
	購入した電力に占める再生可能エネルギー由来の電力消費量、非化石証書の調達相当の消費量		0.0	114.2	1,442.5	1,584.2	1,703.9
	再生可能エネルギー源由来燃料（太陽光発電）の消費量		0.8	0.7	41.1	112.5	115.5
	購入した蒸気消費量		312.2	315.8	315.4	229.1	178.6

※集計期間当年1月～12月
※算定条件・根拠
燃料使用実績値から算出。2013年度標準発熱量（経済産業省資源エネルギ－庁、最終改正2020年）で換算

（千t）

指標		対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
タイヤ生産量（新ゴム量）総量		当社グル－プ	245.7	247.8	249.6	230.9	237.4
地域別	日本		127.7	128.8	127.5	114.8	114.6
	米国		71.9	73.4	70.8	66.8	72.0
	アジア（日本を除く）		46.0	45.0	44.5	36.9	34.0
	欧州		0.0	0.6	6.8	12.5	16.8

（千GJ）

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
原材料・製品輸送時のエネルギー消費量	日本国内物流（トラック、船舶、鉄道）にかかる燃料	118.9	107.2	95.1	88.8	89.5

※主なエネルギー消費量削減の取り組み：コンテナ化、モーダルシフト（鉄道輸送、海上輸送）、混載便の活用
※集計期間当年4月～翌年3月
※算定条件・根拠
「荷主の省エネ推進の手引き（第7版）」（経済産業省資源エネルギー庁・財団法人省エネセンター）に準拠。

（GJ/百万円）

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
組織内のエネルギー原単位	日本：107事業所米州：1事業所アジア（日本を除く）：5事業所欧州：1事業所詳細はこちら	17.8	14.8	13.9	13.0	12.1

※原単位＝組織内のエネルギー消費量総量/売上高
※集計期間当年1月～12月
※算定条件・根拠
燃料使用実績値から算出。エネルギー消費量の換算は「組織内のエネルギー消費量」と同じ。売上高は連結決算値。

指標		対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
エネルギー削減量（GJ/㎞） *推計値		当社グル－プ	338.1	368.0	469.5	327.1	295.2
（参考）低燃費タイヤ生産比率	PCR（乗用車用タイヤ）		23.1％	27.8％	35.8％	27.8％	29.3％
（参考）低燃費タイヤ生産比率	TBR（トラック・バス用タイヤ）		35.0％	17.6％	15.5％	11.4％	7.4％

※集計期間当年1月～12月
※算定条件・根拠
「タイヤのLCCO₂算定ガイドライン Ver. 3.0.1」（（一社）日本自動車タイヤ協会）に準拠。ライトトラック用Mサイズタイヤは乗用車用タイヤとして、Lサイズタイヤはトラック・バス用タイヤとしてそれぞれ換算。

（千t-CO₂e）

指標		対象	2019年	2020年	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
直接的（Scope1）GHG排出量総量（エネルギー起源CO₂排出量）		日本：107事業所米州：1事業所アジア（日本を除く）：5事業所欧州：1事業所詳細はこちら	296.3*	263.8*	268.2*	265.3*	274.5*	265.1*	260.6*
直接的（Scope1）GHG排出量地域別（エネルギー起源CO₂排出量)		日本：107事業所	204.7	180.7	190.4	191.1	191.6	185.1	182.8
		米州：1事業所	57.8	51.8	51.0	50.1	50.8	48.6	45.4
		アジア（日本を除く）：5事業所	33.8	31.3	26.8	24.1	24.1	21.8	21.7
		欧州：1事業所	0.0	0.0	0.0	0.0	8.1	9.6	10.7
直接的（Scope1）GHG排出量総量（天然ガス及び都市ガスの使用に伴うCH₄、N₂O排出量）		日本：107事業所米州：1事業所アジア（日本除く）：5事業所欧州：1事業所	ー	ー	ー	ー	ー	3.6*	1.7*
直接的（Scope1）GHG排出量総量（ドライアイス使用に伴う非エネルギー起源 CO₂排出量）		日本：107事業所	ー	ー	ー	ー	ー	ー	0.2*
直接的（Scope1）GHG排出量総量（HFC 排出に伴う非エネルギー起源GHG 排出量）		日本：107事業所	ー	ー	ー	ー	ー	ー	0.3*
間接的（Scope2）GHG排出量の総計	ロケーションベース	日本：107事業所米州：1事業所アジア（日本を除く）：5事業所欧州：1事業所詳細はこちら	294.6	271.6*	284.4*	253.6*	280.5*	244.6*	240.5*
間接的（Scope2）GHG排出量の総計	マーケットベース	日本：107事業所米州：1事業所アジア（日本を除く）：5事業所欧州：1事業所詳細はこちら	ー	ー	ー	ー	105.8*	55.2*	34.2*
間接的（Scope2）GHG排出量地域別	ロケーションベース	日本：107事業所	70.4	57.1	65.0	50.7	65.9	57.2	58.3
		米州：1事業所	91.2	86.8	94.2	85.1	79.9	72.2	73.8
		アジア（日本を除く）：5事業所	133.0	127.7	125.2	117.9	108.9	89.0	80.3
		欧州：1事業所	ー	ー	ー	ー	25.8	26.2	28.1
	マーケットベース	日本：107事業所	ー	ー	ー	ー	7.0	1.9	1.3
		米州：1事業所	ー	ー	ー	ー	3.1	0.0	0.0
		アジア（日本を除く）：5事業所	ー	ー	ー	ー	95.7	53.3	32.9
		欧州：1事業所	ー	ー	ー	ー	0.0	0.0	0.0
その他の間接的（Scope3）GHG排出量の総計		日本：107事業所米州：1事業所アジア（日本を除く）：5事業所欧州：1事業所詳細はこちら	13,626.4	12,059.8	12,932.2	13,019.8	16,388.7	14,784.5	14,780.3
Scope3カテゴリー1			ー	ー	ー	ー	ー	2,325.0*	2373.8*
Scope3カテゴリー2			ー	ー	ー	ー	ー	81.7	95.7
Scope3カテゴリー3			ー	ー	ー	ー	ー	106.4	104.3
Scope3カテゴリー4			ー	ー	ー	ー	ー	140.1	284.0
Scope3カテゴリー5			ー	ー	ー	ー	ー	11.1	10.7
Scope3カテゴリー6			ー	ー	ー	ー	ー	1.6	1.6
Scope3カテゴリー7			ー	ー	ー	ー	ー	5.4	5.5
Scope3カテゴリー8			ー	ー	ー	ー	ー	ー	ー
Scope3カテゴリー9			ー	ー	ー	ー	ー	ー	ー
Scope3カテゴリー10			ー	ー	ー	ー	ー	4.0	4.2
Scope3カテゴリー11			ー	ー	ー	ー	ー	11,879.0*	11,655.9*
Scope3カテゴリー12			ー	ー	ー	ー	ー	227.7*	242.4*
Scope3カテゴリー13			ー	ー	ー	ー	ー	ー	ー
Scope3カテゴリー14			ー	ー	ー	ー	ー	ー	ー
Scope3カテゴリー15			ー	ー	ー	ー	ー	2.5	2.1

＊第三者検証済みデータ
※計算に用いたガス：CO₂
※集計期間当年1月～12月
※算定条件・根拠
以下の法令、基準に準拠：
★2022年度以前：JATMAガイドラインVer3.0.1と環境省「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース」をベースに算出。
2023年度以降：環境省「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドラインVer.2.6」を参照し算定。排出係数は、産業技術総合研究所のIDEA v2.3、環境省「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベースVer3.4」、日本自動車タイヤ協会（JATMA）「タイヤの LCCO₂ 算定ガイドラインVer3.0.1」等を使用。
※HFC 排出に伴う非エネルギー起源GHG 排出量の基準はフロン排出抑制法

（t-CO₂e/百万円）

指標	対象	2019年	2020年	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
温室効果ガス（GHG）排出原単位（原単位＝Scope1＋Scope2の総量/売上高）	日本：107事業所米州：1事業所アジア（日本除く）：5事業所欧州：1事業所詳細はこちら	1.59	1.57	1.40	1.04	0.69	0.57	0.50

集計期間当年1月〜12月
算定条件・根拠
売上高は連結決算値

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年	単位
原材料総量(タイヤ工場実績)	当社グループ	524	534	549	547	550	千t
サステナブル原材料比率	当社グループ	26	26	26	28	30	％

※集計期間当年1月～12月
※算定条件・根拠
国内、海外タイヤ工場使用実績

(千本)

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
生産本数	当社持分法適用関係会社の更生タイヤ製造工場（日本国内）	128.7	124.7	121.8	122.1	123.2

※集計期間当年1月～12月
※算定条件・根拠
工場生産実績

指標	対象	主要拠点数	管理計画策定拠点数	策定率
水の管理計画の策定	当社グル－プ	24	24	100.0%

(千kL)

指標		対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
全ての地域における総取水量		日本：107事業所米州：1事業所アジア（日本を除く）：5事業所欧州：1事業所詳細はこちら	3,362.8*	3,186.5*	3,247.6*	3166.0*	3021.5*
水源別	地表水（山水）		17.2*	11.8*	35.8*	123.1*	113.9*
	地下水		2,518.8*	2,376.4*	2,322.9*	2198.6*	2134.4*
	第三者の水（地方自治体の水道や他の公営・民間水道施設から供給）		826.8*	798.2*	888.9*	844.3*	773.2*
水ストレスを伴う地域における総取水量			87.0	71.6	80.2	63.5	64.3
水源別	地表水（山水）		0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
	地下水		86.1	70.8	79.5	62.8	63.6
	第三者の水（地方自治体の水道や他の公営・民間水道施設から供給）		0.92	0.82	0.71	0.68	0.70

＊第三者検証済みデータ
※現時点で取水している水はすべて淡水（総溶解固形分濃度が1,000mg / L以下の水）です。
※集計期間当年1月～12月
※算定条件・根拠
計測値。水ストレス判定は2023年4月末時点における「アキダクト・ウォーター・リスク・データ」（世界資源研究所）による

(千kL)

指標		対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
全ての地域における総排水量		日本：107事業所米州：1事業所アジア（日本を除く）：5事業所欧州：1事業所詳細はこちら	2,014.9*	2,104.4*	1,908.1*	2064.1*	2071.8*
排水先別	地表水（公共水域）		1,487.4*	1,701.5*	1,470.4*	1612.3*	1616.3*
	第三者の水（地方自治体の廃水処理施設）		527.5*	402.9*	437.7*	451.8*	455.5*
	地下水		0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
	海水		0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
水ストレスを伴う地域における総排水量（第三者の水）			86.8	71.5	80.1	63.4	64.2

＊第三者検証済みデータ
※現時点で排水している水はすべて淡水（総溶解固形分濃度が1,000mg / L以下の水）です。
※集計期間当年1月～12月

拠点	排出先	水質管理項目	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
仙台工場	公共水域（五間堀川）または第三者の水（地方自治体の廃水処理施設）	BOD	1.66	1.46	1.33	1.06	1.32
仙台工場	公共水域（五間堀川）または第三者の水（地方自治体の廃水処理施設）	COD	6.03	5.53	6.16	5.28	4.13
桑名工場	公共水域（三孤子川）または第三者の水（地方自治体の廃水処理施設）	BOD	0.39	0.46	0.38	0.46	0.36
桑名工場	公共水域（三孤子川）または第三者の水（地方自治体の廃水処理施設）	COD	0.77	0.89	0.82	1.06	0.98

※現時点で排水している水はすべて淡水（総溶解固形分濃度が1,000mg / L以下の水）です。
※集計期間当年1月～12月
拠点レポ－トはこちらをご覧ください

(千kL)

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
全ての地域における総水消費量	日本：107事業所米州：1事業所アジア（日本を除く）：5事業所欧州：1事業所詳細はこちら	1,347.9	1,082.1	1,339.4	1,101.9	949.7
水ストレスを伴う地域における総水消費量	日本：107事業所米州：1事業所アジア（日本を除く）：5事業所欧州：1事業所詳細はこちら	0.18	0.16	0.14	0.14	0.14

※集計期間当年1月～12月
※算定条件・根拠
水ストレス判定は2023年4月末時点における「アキダクト・ウォーター・リスク・データ」（世界資源研究所）による

(件)

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
水質や取水、排水に関する規制違反	当社グル－プ	0	0	0	0	0

(千t)

指標	集計範囲	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
非有害廃棄物総重量	日本：107事業所詳細はこちら	28.6	26.8	37.5	35.5	33.6
非有害廃棄物のうちリサイクル量		25.5	24.2	34.8	33.2	31.4
非有害廃棄物のうちリユ－ス量		0.0	0.0	0.0	0.0	0.0

★処分方法の判定
非有害廃棄物（一般廃棄物、産業廃棄物）：廃棄物処分請負業者から提供された情報による
※非有害廃棄物のうちリサイクル量の集計範囲は日本107事業所のみ
※算定条件・根拠
実測値と一部推計値を含む

(t)

指標	集計範囲	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
有害廃棄物（特別管理規制廃棄物）総重量	日本：107事業所詳細はこちら	127.0	115.9	122.0	123.8	133.3

※集計期間当年1月～12月
※算定条件・根拠
実測値と一部推計値を含む

(t)

指標	集計範囲	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
取扱量	日本：4事業所詳細はこちら	3,011.0	3,098.3	2,067.6	1,999.9	1,895.0
排出量		105.0	130.7	227.6	264.4	133.9
移動量		91.3	93.2	74.4	82.6	116.0

※集計期間当年4月～翌年3月
※算定条件・根拠
第一種指定化学物質は各拠点年間1t以上使用実績のある物質、特定第一種指定化学物質は各拠点年間0.5t以上使用実績のある物質についての集計値

（kg 但しCFH-11換算値）

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
ODS排出量	日本：18事業所詳細はこちら	0.58	0.04	0.00	0.00	0.00

★計算に用いた物質：HCFC
※集計期間当年4月～翌年3月
※算定条件・根拠
「フロン類算定漏えい量報告マニュアル」（環境省、経済産業省・令和３年）に準拠

(t)

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
NOx排出量	日本：4事業所アジア（日本を除く）：１事業所詳細はこちら	154.0	142.1	139.7	148.1	150.6
SOx排出量	日本：4事業所アジア（日本を除く）：１事業所詳細はこちら	2.67	2.08	1.81	1.35	0.84
VOC排出量	日本：5事業所詳細はこちら	538.8	543.3	533.3	504.4	480.0

※集計期間
NOx、SOx：当年1月～12月
VOC：当年4月～翌年3月
※算定条件・根拠
計測値。VOCは各拠点年間1t以上使用実績のある物質についての集計値

(百万円)

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
研究開発費	当社グループ	11,159	11,320	12,729	13,587	13,795
研究開発費のうち基礎研究費		1,455	1,347	1,610	1,716	1,742
研究開発時における環境保全に関する費用		281	386	443	585	621
合理化、品質向上及び生産設備増強に対する設備投資		37,766	47,303	26,342	25,588	29,995

(時間（名）)

指標		研修対象	対象	2025年
階層別研修	理念研修	各階層新任者	当社	3.5（129）
	新入社員研修	大卒・院卒の新入社員		106.5（32）
	フォローアップ研修	大卒・院卒の新卒2年目		15.0（29）
	指導員研修	指導員		8.0（27）
	新任一般職上級研修	新任一般職上級		10.5（28）
	新任次席研修	新任次席		40.0（50）
	新任主幹研修	新任主幹		41.5（30）
	新任部長研修	新任部長		25.5（15）
	新任監督者研修	新任作業長・班長・係長		7.0（43）
	評価者研修	一次評価者以上		7.5（56）
選抜型研修	選抜型研修Ⅰ	選抜人材		40.0（5）
	選抜型研修Ⅱ	選抜人材		48.0（6）
	赴任前研修	海外赴任者		3.5（17）
	語学研修（e-learning）	海外赴任者		36.0（11）
その他の研修	ダイバーシティ推進関連研修	全従業員（管理職除く）		0.3（1,953）
	ハラスメント防止関連研修	全従業員		0.9（2,227）
	自己啓発プログラム（e-learning）	全従業員		8.1（375）
	DX研修	希望者		26.0（133）
	通年採用者研修（生産拠点・安全）	通年採用者		5.0（56）
	通年採用者研修（研究開発拠点・タイヤ技術）	通年採用者		7.0（49）

※集計期間 2025年1月～2025年12月

(%)

指標	対象	第1回（2021年）	第2回（2023年）	第3回（2025年）
回答率	当社	94	95	96

※2021年より開始し、原則2年に1回の間隔で実施。

指標		対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年	単位
総数		当社	88	167	164	196	207	名
年齢層比	30歳未満		78.0	58.1	67.1	58.2	56.5	％
	30～50歳		22.0	33.5	32.3	41.8	42.5	％
	50歳超		0.0	8.4	0.6	0.0	1.0	％
性別比	男性		93.0	90.4	86.6	90.3	84.5	％
性別比	女性		7.0	9.6	13.4	9.7	15.5	％

※集計期間当年1月～12月
※性別データについて：生物学的性別によるデータです。社会的性別について定量的なデータの把握は困難であり、把握できていませんが、すべての従業員が平等に活躍できる職場環境づくりを目指しています。

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年	単位
障がい者の雇用率（各年６月１日時点での雇用率）	当社	2.49	2.60	2.51	2.58	2.55	%
障がい者の雇用人数	当社グループ	-	-	-	-	121	人

指標		対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年	単位
総数		当社	3,691	3,674	3,672	3,705	3,766	名
年齢層比	30歳未満		19.5	18.4	18.0	17.9	17.9	％
	30～50歳		57.4	60.6	60.7	60.8	60.2	％
	50歳超		23.1	21.0	21.3	21.3	21.9	％
性別比	男性		93.3	93.1	92.8	92.6	92.0	％
性別比	女性		6.7	6.9	7.2	7.4	8.0	％
障がい者数			82	82	79	79	121	名
外国人数			19	14	14	20	28	名
管理職者総数			346	359	362	367	366	名
管理職者性別比	男性		98.5	98.3	98.3	97.8	96.7	％
管理職者性別比	女性		1.5	1.7	1.7	2.2	3.3	％
外国人管理職比			0.3	0.0	0.0	0.0	0.0	％
社員の離職率			－	3.3	3.7	3.1	2.9	％

※集計期間当年1月～12月
※性別データについて：生物学的性別によるデータです。社会的性別について定量的なデータの把握は困難であり、把握できていませんが、すべての従業員が平等に活躍できる職場環境づくりを目指しています。
※外国人データについて：国籍法の定義に基づく外国人

(名)

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
海外	当社グル－プ	5,705	6,052	5,661	5,636	5,135
国内		5,819	5,692	5,606	5,564	5,566
総数		11,524	11,744	11,267	11,202	10,702
女性従業員比率		ー	ー	15.2	14.9	15.0

※集計期間当年1月～12月

(名)

指標	対象	男性	女性	その他※	合計
従業員数	当社グループ	9,143	1,555	4	10,702
終身雇用の従業員数		8,539	1,398	4	9,940
有期雇用の従業員数		604	157	0	761
労働時間無保証の従業員数		0	0	0	0
フルタイムの従業員数		9,038	1,502	4	10,544
パ－トタイムの従業員数		105	52	0	157

※集計期間 2025年1月～2025年12月
※従業員本人が指定した性別

(名)

指標	対象	日本	米州	欧州	アジア・オセアニア	合計
従業員数	当社グループ	5,567	2,070	653	2,412	10,702
終身雇用の従業員数		4,861	2,069	605	2,405	9,940
有期雇用の従業員数		705	1	48	7	761
労働時間無保証の従業員数		0	0	0	0	0
フルタイムの従業員数		5,465	2,069	605	2,405	10,544
パ－トタイムの従業員数		101	1	48	7	157

※集計期間 2025年1月～2025年12月

指標	対象	2025年
最も多い労働者の種類と契約関係	当社グル－プ	請負
従業員以外の労働者数	当社グル－プ	1,161名

※集計期間 2025年1月～2025年12月
※従業員以外の労働者とは当社のために仕事を行うが、当社と雇用関係にないものを指します。

(名)

指標		対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
社内取締役	男性	当社	6	6	4	4	4
	女性		0	0	0	0	0
	合計		6	6	4	4	4
社外取締役	男性		3	3	3	3	3
	女性		0	0	1	1	1
	合計		3	3	4	4	4
女性役員比率			0.0%	0.0%	12.5%	12.5%	12.5%

(歳)

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
平均年齢	当社	39.8	40.3	40.5	40.6	40.8

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年	単位
平均年間給与	当社	6,198	6,330	6,427	6,605	6,880	千円
修士了初任給		234	234	236	249	265	千円/月
学部卒初任給		223	223	225	238	254	千円/月
高専卒初任給		190	190	193	206	222	千円/月

※当社は男女同一報酬です。

(名)

指標		対象	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
育児休業	男性	当社	19	53	51	62	85
	女性		14	16	12	14	11
	合計		33	69	63	76	96
育児短時間勤務	男性		2	3	1	2	2
	女性		17	21	25	30	37
	合計		19	24	26	32	39

※臨時従業員：パートタイマー及び嘱託契約社員（派遣社員は除く）
※当年度に時短勤務実績があった従業員（前年以前から引き続く従業員も含む）
※性別データについて：生物学的性別によるデータです。社会的性別について定量的なデータの把握は困難であり、把握できていませんが、すべての従業員が平等に活躍できる職場環境づくりに努めています。

(名)

指標		対象	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
介護休業	男性	当社	1	1	3	2	3
	女性		0	0	0	0	0
	合計		1	1	3	2	3
介護短時間勤務	男性		0	0	0	0	0
	女性		0	0	0	0	0
	合計		0	0	0	0	0

※当年度に時短勤務実績があった従業員

(%)

指標	対象	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
男性	当社	14.1	47.0	50.5	66.7	72.6
女性	当社	100	100	100	100	100

※臨時従業員：パートタイマー及び嘱託契約社員（派遣社員は除く）

(%)

指標	対象	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年
女性平均年間賃金/男性平均年間賃金	当社	─	─	66.8	68.4	68.6

指標	対象	2023年10月末時点	2024年10月末時点	2025年10月末時点
加入者数	当社	3,290人	3,301人	3,356人
加入率	当社	87.9%	87.1%	87.2%

※当社において役員を除くすべての正社員は団体交渉協定の対象です。
※当社の活動の相当部分は従業員が担っています。

(件)

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
天然ゴムのサプライチェーンに関する通報件数	お取引先	0	0	0	0	0

(事業所)

指標		2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
ISO9001認証登録状況	生産拠点	14	14	13	13	12
ISO9001認証登録状況	販売拠点	4	4	2	2	1
IATF16949（旧ISO/TS16949）認証登録状況	生産拠点	9	9	9	9	8

※桑名工場はタイヤ工場、自動車部品工場のそれぞれ（2事業所）で独立して認証を取得しています。

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
お客様相談室相談件数	顧客（消費者）、地域社会	2,164	2,669	2,611	2,616	2,584

(件)

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
天然ゴムのサプライチェーンに関する通報件数	お取引先	0	0	0	0	0
ハラスメント相談窓口件数	役員、従業員、お取引先	-	-	-	17	23

(事業所)

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
セーフティアセッサ（SSA） ※制度有資格者	日本国内拠点	ー	ー	ー	ー	43名
安全教育訓練施設	日本国内拠点	7事業所	7事業所	6事業所	6事業所	7事業所
火災予防点検者	日本国内拠点	324名	442名	626名	659名	901名
衛生管理者	日本国内拠点	22名	21名	21名	22名	23名
産業医	日本国内拠点	14名	15名	15名	14名	14名

※機械の安全性の妥当性確認に必要とされる知識・能力に加え、妥当性判断の総合力を有する従業員。2025年よりSSA資格者数を開示しています。

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
リスクアセスメント講習会の累積受講者数	日本国内拠点	ー	ー	16名	130名	404名

指標		対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
製造拠点従業員の休業度数率（100万延べ実労働時間当たりの休業災害件数）	日本	9事業所詳細はこちら	0.17	0.27	0.09	0.09	0.27
製造拠点従業員の休業度数率（100万延べ実労働時間当たりの休業災害件数）	日本以外	米州：1事業所欧州：1事業所アジア（日本を除く）：5事業所詳細はこちら	0.00	0.43	0.10	0.00	0.36

※2025年:ゴム製品製造業（日本）：1.40

※集計期間当年1月～12月
※算定条件・根拠
日本国内拠点は休業1日以上及び身体の一部または機能を失う労働災害の発生件数に基づき算定。
日本以外の地域は各国の法定基準による届け出件数に基づき算定。

(%)

指標		対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
休職者率 ※（アブセンティ－イズム）		当社グループ国内全体	0.78	0.68	0.87	0.83	0.95
ストレスチェック受検率		健康経営度調査に準じて、当社従業員で集計	96.9	96.6	95.8	97.0	97.5
高ストレス者率	技術・事務系	当社従業員	9.1	9.0	8.7	8.7	10.0
高ストレス者率	製造系	当社従業員	16.7	19.5	19.7	19.4	18.3

※休職者率は、疾病全般の休職者を示します。
※休職日数を延所定労働日数で除して算出。

(%)

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
喫煙者率	健康経営度調査に準じて、当社従業員かつ40歳以上で集計	40.6	38.8	38.1	35.9	37.2

(%)

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
適正体重維持率	健康経営度調査に準じて、当社従業員かつ40歳以上で集計	64.6	64.1	65.9	63.8	63.3

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年	単位
健康診断受診率	健康経営度調査に準じて、当社従業員かつ40歳以上で集計	99.7	100.0	100.0	100.0	100.0	％
精密検査受診率	当社従業員	85.3	73.2	78.7	90.1	90.4	％
運動習慣者比率	健康経営度調査に準じて、当社従業員かつ40歳以上で集計	24.9	24.6	26.3	28.5	30.0	％
睡眠が十分な人の割合	健康経営度調査に準じて、当社従業員かつ40歳以上で集計	55.7	55.5	53.6	50.4	50.4	％
飲酒習慣者率	健康経営度調査に準じて、当社従業員かつ40歳以上で集計	14.5	11.2	9.0	10.3	9.1	％
プレゼンティーイズム※1	当社従業員	ー	19.7	20.2	20.6	20.5	％
ワークエンゲージメント※2	当社従業員	7.0	6.8	7.0	7.9	7.7	点
メンタルヘルス教育参加比率	当社従業員	53.6	50.7	49.1	87.4	90.3	％
女性の健康課題教育参加比率	当社従業員	ー	48.1	43.6	32.5	38.1	％
残業時間	当社従業員	31.0	31.0	33.0	29.0	30.0	時間
年休取得率	当社従業員	54.2	62.7	64.8	71.4	79.6	％
平均年齢	当社従業員	39.8	40.3	40.5	40.6	40.8	歳
平均勤続年数	当社従業員	14.9	15.1	15.1	15.1	14.6	年
健康意識（健康）※3	当社従業員	11.9	11.8	11.8	11.7	11.5	点
健康意識（食事）※3	当社従業員	11.4	11.4	10.2	10.1	10.1	点
健康意識（睡眠・休養）※3	当社従業員	9.5	9.6	9.7	9.6	9.5	点
健康教育費（セミナー実施等）	当社従業員	ー	ー	ー	2,500	4,760	千円

※1病気やけががないときに発揮できる仕事の出来を 100%として評価（測定名：東大一項目）記載値は100-平均回答値（%）
※2ストレスチェックの「仕事意識」に関する 3 つの設問を用いて評価（満点：12 点）
仕事に意義・やりがいを感じる、意欲を持って仕事ができる、企業（組織）理念や運営方針に共感できる
（3～12点で分布し、数値が大きいほど結果が良い）
※3ストレスチェックの「生活の健康度」に関する各 4 つの設問を用いて評価
（4～16点で分布し、数値が小さいほど結果が良い）
※1～※3はストレスチェック結果（2025年度は測定人数 4,289 人、回答率 97.5%）より算出

(事業所/延べ参加人数)

指標	対象	事業所	延べ参加人数
防災訓練実績	日本	18	4,602
	米国	1	250
	アジア（日本を除く）/オセアニア	4	1,548

※集計期間 2025年1月～2025年12月
※算定条件・根拠
実数

(件)

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
労働基準違反事例	当社グル－プ	ー	ー	0	0	0

(万円)

指標	対象	2025年
環境保全活動に対する助成費用	TOYO TIREグループ環境保護基金^※ 有志からの寄付金分含む。（日本のみ）	2,360
次世代育成に対する助成費用	当社	1,020
地域社会の発展に対する助成費用	当社	1,340

※TOYO TIRE株式会社及び当社が50%以上の出資を行う国内関係会社とその役員、従業員等が共同で環境保護活動を行う非営利団体を支援するため1992年に設置した基金。従業員有志からの寄付金に会社が同額を上乗せして拠出するマッチングギフト方式。

2025年度重要会議体開催状況

指標	年間回数	議長/委員長	内容
株主総会	1	社長	株式会社の最高意思決定機関
監査役会	14	常勤監査役（特定監査役）	取締役会及び取締役の業務執行の監査
取締役会	18	会長	重要事項に関する意思決定及び取締役の業務執行業況の監督
指名報酬委員会	2	社長	取締役会の諮問機関として、取締役の人事・報酬等に関する事項について審議し、取締役会に対して助言・提言・答申
経営会議	23	社長	執行の意思決定機関として、重要事項を審議・決定
サステナビリティ委員会	4	社長	当社及びそのグループ会社のサステナビリティに関する重要課題ならびにサステナビリティ経営を強化・推進していくための方針・戦略を審議
コンプライアンス委員会	4	チーフコンプライアンスオフィサー	当社及びそのグループ会社のコンプライアンスの推進、充実及び強化を図るための協議及び検討
リスクマネジメント委員会	5	リスクマネジメント統括	リスクマネジメントへの対策の企画及び管理に関する課題について審議
組織人事委員会	12	社長	組織人事関連の重要課題について審議
技術委員会	12	技術統括部門管掌	経営ビジョン・中期経営計画の実現のために、コアコンピタンスとする基盤技術・先行技術の強化に関する重要事項、及び技術全般に関する重要事項について審議
品質保証委員会	7	品質環境安全統括部門管掌	当社及びそのグループ会社の全社的な品質保証体制を推進、運営するための基本方針、方策等を策定するとともに、重大品質問題の対応策を審議し、品質保証担当部門を中心とする各部門に対して、方針、方策または対応策等を実施
投融資委員会	28	経営管理本部長	当社及びそのグループ会社の投融資について審議

(百万円)

指標	2025年	上限
取締役（8名）	394	900
監査役（7名）	74	150

※上記員数及び報酬等の総額には、社外役員（社外取締役及び社外監査役）8名に対する報酬74百万円を含む。また、2025年度中に退任した社内取締役1名及び社外監査役1名に対する報酬を含む。
※上記報酬等の総額には2025年に計上した役員賞与引当金100百万円を含む。
※上記取締役の報酬等の総額には、譲渡制限付株式の付与のための報酬額として27百万円を含む。

役職	氏名	出席状況
取締役会長	山田保裕	18回／18回
代表取締役社長&CEO	清水隆史	18回／18回
取締役執行役員	光畑達雄	5回／5回
取締役執行役員	守屋学	18回／18回
取締役執行役員	蓮見清仁	13回／13回
社外取締役	森田研	18回／18回
社外取締役	武田厚	18回／18回
社外取締役	米田道生	18回／18回
社外取締役	荒木由季子	18回／18回
常勤監査役	河野光伸	18回／18回
常勤監査役	高階智	18回／18回
社外監査役	松葉知幸	5回／5回
社外監査役	北尾保博	18回／18回
社外監査役	髙橋司	18回／18回
社外監査役	福田健次	13回／13回

役職	氏名	出席状況
代表取締役社長&CEO	清水隆史	2回／2回
取締役会長	山田保裕	2回／2回
社外取締役	森田研	2回／2回
社外取締役	武田厚	2回／2回
社外取締役	米田道生	2回／2回
社外取締役	荒木由季子	2回／2回

役職	氏名	出席状況
常勤監査役	河野光伸	14回／14回（100％）
常勤監査役	高階智	14回／14回（100％）
監査役（社外）	松葉知幸	4回／4回（100％）
監査役（社外）	北尾保博	14回／14回（100％）
監査役（社外）	髙橋司	14回／14回（100％）
監査役（社外）	福田健次	9回／10回（90％）

(件)

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
ホットライン窓口相談件数	役員、従業員、取引先	-	-	-	24	16
ハラスメント窓口相談件数	役員、従業員、取引先	-	-	-	17	23

(件)

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
コンプライアンスに関わる事件・事故での刑事告発	当社グループ	0	0	0	0	0

(件)

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
環境及び社会経済分野の違反による制裁措置	当社グループ	0	0	1	0	0

(件)

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
製品及びサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例	当社グループ	0	0	0	0	0

(百万円)

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
政治献金	当社	0.00	0.08	0.00	0.00	0.00

(件)

指標	対象	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
個人情報等の重要情報の漏えいといった重大インシデント	当社グループ	0	0	0	0	0

拠点レポートはこちらをご覧ください。

OSHMS認証取得拠点数

グッド・セーフティ・カンパニー登録数

ISO45001認証取得数

マレ－シア、中国、
セルビア、日本（2事業所）

安全生産標準化認証取得数

CDP質問書への回答はこちらをご覧ください。