TOYO TIREのサステナビリティ
- 中長期の価値創出に向けた「サステナビリティ経営の方針」
- サステナビリティ方針
- サステナビリティに向けた活動（マテリアリティ）
- サステナビリティの推進体制と推進サイクル
- ステークホルダーエンゲージメント
サステナビリティ経営の方針
サステナビリティ方針
「企業活動上のあらゆる働きがすべて社会と将来につながっている」という自覚を強く持ち、事業を通じた社会課題の解決、社会的価値の創出によって、自らの存在意義を追求していきます。
- 理念に基づくTOYO TIRE らしさの追求
あらゆるサステナビリティテーマにおいて常に理念に接続して捉え、判断し、当社らしい独自性の追求につなげる
- 中長期目線の推進
会社にもたらす機会・重要となるリスクを、中長期的な時間軸からマテリアリティとして明確化し、取り組む
- 持続可能な社会への貢献
“社会の持続可能性＝事業成長の前提条件”という認識のもと、全企業活動を通じてグローバルに社会課題の解決に努める
- 価値創造による好循環
製品・サービスの価値を高め、得た利益をさらなる価値創造の源泉に投資し、価値の増幅サイクルを確立する
- ステークホルダーとの連携・協働
サプライチェーンの上流・下流と連携・協働し、国内外の関連機関・団体と協調を図り、対話を通じて企業価値を向上する
サステナビリティに向けた活動（マテリアリティ）
サステナビリティの推進体制と推進サイクル
2021年4月に、当社はサステナビリティ経営を強化・推進していくことを目的として、経営会議の下に「サステナビリティ委員会」を設置し、委員長に社長が就任しました。委員会は、当社グループのサステナビリティの戦略に係る事項を審議・決定し、社内規定に基づいて経営会議に上程し、取締役会に報告します。決定した事項については、ほかの専門委員会とも連携しながら各機能組織を通じた実行を指揮し、定期的にその進捗状況を管理します。また、マテリアリティの取り組みに関する目標や活動計画について、具体的に検討し推進するための社内横断的なタスクフォースも組成します。
ステークホルダーエンゲージメント
当社グループの社会における存在意義は、ステークホルダーの皆さまからのご要望のあった課題を解決するだけではなく、社会に驚きや新たな気づきを創出し、豊かな社会に貢献していくことにあります。そのため、ステークホルダーの皆さまとのエンゲージメントの機会を通じて、当社グループに関する情報を正確に、明瞭に発信することで説明責任を果たすよう努力しています。さらに製品、サービスを提供するだけではなく、仕事一つひとつを通じて、お取引先やお客さま（顧客、消費者）に満足を超える感動をお届けできているかを確認しています。
| バリューチェーン | 影響が大きいステークホルダー | |
|---|---|---|
| 直接的 | 間接的 | |
| 原材料・調達 | お取引先（サプライヤー*1） | 株主/投資家、債権者、地域社会、NGO/NPO、行政、業界団体*2、地球環境 |
| 研究開発 | 従業員、共同研究者・開発者、お取引先（カーメーカー） | |
| 生産 | 従業員 | |
| 流通 | 従業員、お取引先（ロジスティクス） | |
| 販売 | 従業員、お客さま（自動車メーカー、ディーラー） | |
| 使用・廃棄物リサイクル | お客さま（消費者） | |
- *1 サプライチェーンの主要要素：天然ゴム農家・卸業者、合成ゴム生産事業者、石油化学品生産事業者
- *2 TOYO TIREが所属する団体：
- （一社）日本経済団体連合会
- （一社）日本自動車タイヤ協会（JATMA）
- （一社）日本ゴム工業会（JRMA）
- 米国タイヤ製造者協会（USTMA）
- 米国タイヤ産業協会
- 欧州タイヤリム技術協会（ETRTO）
- マレーシア自動車タイヤ製造産業グループ（FMM MATMIG）
- タイ自動車タイヤ製造者協会（TATMA） *但し特別コーポレートメンバーとして
- 中国ゴム工業協会（CRIA）
- 国際ゴム研究会（IRSG）
- 持続可能な開発のための世界経済人会議（WBCSD）
- 持続可能な天然ゴムのためのグローバルプラットフォーム（GPSNR）
- （公社）日本フィランソロピー協会 *但し賛助会員として
- グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン（GCNJ）
エンゲージメントポリシー
エンゲージメントを通じて：
- 事業環境の変化や社会ニーズを把握し、ステークホルダーの期待や満足を超える感動や驚きを生み出す。
- 事業の社会に与える影響を認識し、将来にわたってステークホルダーとともに地球の豊かな恵みを分かち合う。
- ステークホルダーが多様な価値観のもとで活躍できる社会をめざす。
- 多様化する社会課題にサプライチェーン全体で取り組み、持続可能な調達をめざす。
- 当社グループのリソースを生かした社会課題の解決と地域の発展をめざす。
- 企業活動における安全・安心を確保する。
- 経営の透明性の確保と組織内の公正性を追求する。
エンゲージメントのアプローチ例
| お客さま | 相談窓口・サイト等での製品情報提供、満足度調査、見学会・ミーティングなど |
|---|---|
| お取引先 | サプライヤー説明会、アンケート、相談・通報窓口、訪問による情報交換など |
| 従業員 | 労使協議、社内報、相談・通報窓口など |
| 地域社会 | 地域貢献活動、事業所見学、自治体やNGO/NPOとの面談・ミーティング |
| 株主、投資家 | 株主総会、投資家面談・ミーティング、IRサイトでの情報提供、見学会など |
支持している外部イニシアティブ
当社グループがサステナビリティを推進するにあたり、以下の外部イニシアティブの活動を支持しています。
- 持続可能な開発のための世界経済人会議（World Business Council for Sustainable Development、WBCSD）およびWBCSDの産業プロジェクト（Tire Industry Project、TIP）
- 国際ゴム研究会（International Rubber Study Group、IRSG）
- 持続可能な天然ゴムのためのグローバルプラットフォーム（Global Platform for Sustainable Natural Rubber、GPSNR）
- 国連グローバル・コンパクト（United Nation Global Compact、UNGC）
