編集方針

本報告書では、報告内容および品質の確定において、グローバル・レポーティング・イニシアティブ(Global Reporting Initiative:GRI)が作成したGRIスタンダード(2016年または2018年発行)を一部参照しています。ステークホルダーの皆さまにTOYO TIREの企業活動を正しく評価いただけるよう、GRIスタンダードが掲げる報告の10原則を遵守し、報告品質の維持、向上に努めています。また企業活動に関わるステークホルダーの皆さまとのエンゲージメントの機会を通じて頂戴した当社グループへの期待や関心、および必要としている情報に関するご意見を参考に、報告内容を改善しています。

GRIスタンダード:報告原則

報告内容に関する原則
  • ・ステークホルダーの包摂
  • ・サステナビリティの文脈
  • ・マテリアリティ
  • ・網羅性
報告品質に関する原則
  • ・正確性
  • ・バランス
  • ・明瞭性
  • ・比較可能性
  • ・信頼性
  • ・適時性

報告概要

本報告書においては組織の活動、インパクト、およびステークホルダーの皆さまの実質的な期待や関心を考慮して、報告の内容及び項目の該当範囲を確定しています。

報告の内容

当社グループの企業活動が経済、環境、社会状況に与える現在あるいは将来のインパクトについて、当社グループが掲げるCSRの7つの「重点テーマ」毎に活動実績として報告しています。そのなかでも当社グループのミッションや事業戦略、ステークホルダーの期待や関心など、当社グループが経済、環境、社会に与えるインパクトが著しく大きいと考えられ、ステークホルダーの評価や意思決定に対して実質的な影響を及ぼす可能性がある項目については、「重要な側面(マテリアリティ)」と位置づけ、「TOPIC」と題して報告しています。

また、本報告書はコミュニケーション・オン・プログレス(Communication on Progress、COP)を兼ねています。国連グローバル・コンパクトおよびその原則に関する当社の取り組みについて、本報告書を通じてステークホルダーの皆さまに報告します。

コミュニケーション・オン・プログレス

項目の該当範囲

本報告書では、組織のガバナンスを考慮して、連結財務諸表の対象となっている事業体のうち、TOYO TIRE株式会社およびTOYO TIREグループ会社(持分法適用会社を除く関係会社)の活動について報告しています。なお、本報告書において、TOYO TIRE株式会社単体の情報を示す場合は「TOYO TIRE株式会社」または「当社」、グループ全体の情報を示す場合は「TOYO TIRE」または「当社グループ」と記載しています。そのほか、グループ会社各社の情報を示す場合は、各社の社名を記載しています。また米国のTOYO TIRE HOLDINGS OF AMERICAS INC.傘下のグループ会社全体を「TTHAグループ」、欧州のTOYO TIRE EUROPE GMBH傘下のグループ会社全体を「TTEグループ」とそれぞれ記載しています。

  • ※ 連結財務諸表の対象となっている事業体については、有価証券報告書をご参考ください。
  • ※ 報告範囲が異なるものについては、個別に範囲を記載しています。
  • ※ 当社グループは2019年12月に事業合理化に伴う仙台サービス株式会社、桑名サービス株式会社の清算と、2020年1月に、事業統合によるニットージャパン株式会社の解散(株式会社トーヨータイヤジャパンを存続会社とした吸収合併)、およびNitto Tire Canada Inc. の解散(Toyo Tire Canada Inc.を存続会社とした吸収合併)を、それぞれ行いました。また2020年6月末には、当社および東洋ゴム化工品株式会社からトラック・バス用空気ばね事業を移管する予定です。その結果、2020年以降、それらに伴う、組織やそのサプライチェーンの構造、およびお取引先との契約内容に変化があります。なお今回報告する一部データにおいてはこれら事業所の実績を含むものもあります。
  • ※ 情報の再記述・報告における変更:今回の報告において、一部のデータについては集計範囲の変更により、過去に公表した情報と異なる場合があります。

連結子会社(2020年4月末現在38社 )

日本: 福島ゴム株式会社、東洋ソフラン株式会社、綾部トーヨーゴム株式会社、トーヨータイヤ物流株式会社、株式会社トーヨータイヤジャパン、東洋ゴム化工品株式会社、昌和不動産株式会社、オリエント工機株式会社、株式会社エフ・ティー・ジー
米州: TTHAグループ(TOYO TIRE HOLDINGS OF AMERICAS INC.、TOYO TIRE U.S.A. CORP.、NITTO TIRE U.S.A CORP.、TOYO TIRE NORTH AMERICA OE SALES LLC、TOYO TIRE NORTH AMERICA MANUFACTURING INC.、TOYO TIRE CANADA INC.、NT MEXICO S. DE R.L. DE C.V.)、TOYO AUTOMOTIVE PARTS (USA), INC.、TMM (USA), INC.、TOYO AUTOMOTIVE PARTS DE MEXICO, S.A. DE C.V.
欧州: TTEグループ(TOYO TIRE EUROPE GMBH、TOYO TIRE DEUTSCHLAND GMBH、TOYO TYRE (UK) LTD.、TOYO TIRE BENELUX B.V.、TOYO TIRE ITALIA S.P.A)、TOYO TIRE RUS LLC
アジア/オセアニア: TOYO TYRE AND RUBBER AUSTRALIA LTD.、SILVERSTONE BERHAD、SILVERSTONE MARKETING SDN BHD、SILVERSTONE PLOYMER INDUSTRIES SDN BHD、TOYO TYRE MALAYSIA SDN BHD、TOYO TYRE SALES AND MARKETING MALAYSIA SDN BHD、TOYO RUBBER CHEMICAL PRODUCTS (THAILAND) LIMITED、TOYO TIRE (THAILAND) CO., LTD.、通伊欧輪胎(上海)貿易有限公司、通伊欧輪胎張家港有限公司、通伊欧輪胎(諸城)有限公司、東洋橡塑(広州)有限公司
  • ※事業合理化に伴い2019年12月で清算結了した会社(2社):
    仙台サービス株式会社、桑名サービス株式会社
  • ※事業統合により2020年1月で吸収合併により消滅した会社(2社):
    ニットージャパン株式会社(存続会社:株式会社トーヨータイヤジャパン)、Nitto Tire Canada Inc.(存続会社:TOYO TIRE CANADA INC.)

報告期間

2019年1月~2019年12月

  • ※一部期間外(2020年4月まで)の情報を含む

報告サイクル

年1回

  • ※前回発行:2019年6月

ガバナンス機関による報告内容承認

2020年6月度経営会議にて承認

お問い合わせ先

TOYO TIRE株式会社 経営基盤本部 総務部
「CSRの取り組み」に関するお問い合わせ