TOYO TIREの価値創出
外部環境・リスクと機会
「中計’21」の策定・遂行の前提としているマクロ環境、及びそのなかで2030年頃までに進行することが想定されるモビリティ分野の変革を踏まえ、当社はリスクと機会を認識し、バリューチェーン全体のオペレーションと製品・サービスを通じ、価値創造につなげていきます。
マクロ環境認識(~2025年頃)
コロナ禍を経た消費行動の大幅な変化
- マインド:外出回避・節約志向・対人接触回避
- 行動:EC/キャッシュレス購買・要求サービス変化
地政学リスクのさらなる高まり
- 米中覇権争いをはじめデカップリングの波は継続
- コロナ禍により加速する経済格差もポピュリズムを促進
社会・環境価値×経済価値を両立させる取り組み加速
- 従業員・顧客満足を優先した取り組みに価値
- 顧客と生産者との協働により公益と経済価値向上を両立するトランスフォーメーションの加速
省人化対策技術の進化と導入加速
- 労働人口の伸長減速を補うデジタル投資の加速
- データの質・量の拡大により、ヒトに要求される役割の高度化
モビリティ分野の変化(~2030年頃)
環境対応・EV化の拡大
自動運転移動サービスや移動代替サービスの活用増加
IT活用(モビリティ関連データ連携)の深化
個々のニーズ・利便性の追求による多様性の進行
リスクと機会
機会
- EV対応における技術革新と独自性の付加による需要拡大の機会
- 環境対応における技術革新と独自性の付加による需要拡大の機会
- ソリューションビジネスの事業機会
機会を認識し、価値創造につなげる商品・サービス
- EV専用/対応タイヤ
- ライフサイクルを考えた商品展開
- 高耐久力・メンテナンスフリータイヤ、エアレスタイヤ
- センシング
リスク
- 気候変動対応におけるリスク
- 強固な人財基盤が確保できなくなるリスク
- サプライチェーンを含めた人権対応におけるリスク
- バリューチェーン全体での環境対応を含む品質の確保におけるリスク
- 安全・安心に対する要求の高まりにおけるリスク
リスクを認識し、価値創造につなげるオペレーション
- エネルギー効率の向上・再生可能エネルギーの利用拡大
- 資源循環・リサイクル促進
- プロセス保証
- タイヤの安全啓発
- 人的資本経営
- サプライヤーエンゲージメントの強化
- 責任ある原材料調達・トレーサビリティ
- 市場での個体管理システム
価値創造プロセス
TOYO TIREグループでは、企業としての将来の姿をより明確に読み取るために、理念やビジネスモデル、ガバナンスや事業機会・リスクを整理し、開示することが重要であると考えています。価値創造プロセスでは、自社の6つの資本を言語化し、これら資本を活用して事業活動で生みだすアウトプット、ステークホルダーに影響するアウトカムを定義しました。
TOYO TIREの強み
TOYO TIREグループのコアコンピタンスは技術力であり、技術開発が生産体制及び販売体制とグローバル連携をとりながらビジネス展開しています。国内外の技術開発拠点において、強みである差別化商品力をさらに磨きつつ、新生産設備も稼動させて安定供給基盤を構築し、地域特性に応じたグローバル販売を行ってまいります。

強み1.独自の技術と日・米・欧の3極R&D機能連携
自動車業界が大きな変革期を迎えている今、タイヤにも「モビリティの進化」を支える明確な性能や機能をスピーディに実現していくことが求められます。当社は独自の技術基盤を継続的に更新し、材料配合やタイヤ設計の高精度化・高速化を進めています。
また、日本・米国・欧州の各R&D機能で役割分担された研究の成果を結集し、販売、生産の各部門と連携して市場に応じた高機能な差別化商品の開発を行います。
強み2.グローバルでの最適な生産・供給体制
生産拠点のある市場において地産地消を進める一方、各工場における生産品種構成(プロダクトミックス)の最適化を図るとともに、それらを組み合わせた柔軟かつ最適な供給体制によって、届けるべきお客さまへタイムリーな製品供給をしています。当社が強みとするSUV/ピックアップトラック用大口径タイヤは、北米市場で絶大な支持を受けており、それらの需要に対応するため、米国工場の生産能力を段階的に増強。
日本工場では設備のリノベーションを図り、北米向けの供給を増強しています。
また、当社にとって欧州初となるセルビア工場を2022年に開設し、欧州市場向けに競争力ある製品をお届けする一方で、北米市場に対しても乗用車用タイヤの供給機能を発揮しています。マレーシアでは生産拠点を集約し、利益率の高いブランドラインの生産に移行しています。
強み3.北米市場をターゲットに築いた強固な顧客基盤
北米における事業戦略は、当社のタイヤ事業における象徴的なビジネスモデルを形成しています。
ターゲット車種とユーザーを絞り、直営の販売店を置かずに現地のディーラーと連携してきめ細やかなコミュニケーションを図ることで強固な顧客基盤を築いています。
また、マーケティング活動を通じて収集したニーズを速やかに社内フィードバックすることで差別化された商品の開発につながる好循環を生み出しています。
