気候変動への対応

気候変動による機会とリスク

TOYO TIREは、気候変動による機会とリスクを重要な経営課題と認識しています。
気候変動への対応について、全社横断的なワーキンググループ(WG)を設置し、方向性や目標・ターゲットなどアクションプランを協議しています。WGには、関係する事業組織の担当者が参集し、協議したアクションプランは取締役会から委任された常務会(議長:社長)で承認され、グループ全社・全組織へ展開されます。
WGではCDP(シー・ディー・ピー)*1の気候変動に関する質問書や気候関連財務情報開示タスクフォース(Task Force on Climate-related Financial Disclosures:TCFD)*2の最終勧告の内容を参考に、企業が取り組むべき気候変動対策の検討を進めています。国連気候変動に関する政府間パネル(Intergovernmental Panel on Climate Change:IPCC)をはじめ、さまざまな研究機関から公表されている気候変動の影響予測結果から、当社グループが企業活動を続けていく上で、気候変動に起因する中長期の事業機会、物理リスク、移行リスクについて整理を進めています。
例えば当社グループは気候変動影響を機会と捉え、低燃費製品の開発、販売により利益を得ています。また、各国の環境規制強化へのリスクに対しては、燃料転換や再生可能エネルギーの積極的利用、設備のエネルギー効率の改善を進めるなど、対策に着手しているものもあります。今後は、整理した機会およびリスクの優先順位づけ、科学的根拠に基づくシナリオを用いたビジネスインパクトの評価を行い、長期目標の設定を行います。

  • *1 気候変動など環境分野に取り組む国際NGO。企業の二酸化炭素排出量や気候変動への取組に関する情報について質問書を用いて収集し、評価、開示している。
  • *2 金融業界における気候変動課題への対応について議論することを目的に、2015年に金融安定理事会(Financial Stability Board:FSB)によって設立された。

機会とリスクの例:

機会とリスク 気候変動の状況 事業に及ぼす可能性がある影響
機会 低炭素エネルギー・分散型エネルギーへの移行、政策インセンティブの活用、より効率的な輸送手段、生産・流通プロセスの利用 操業費用の削減(効率向上、燃料コスト削減など)
低炭素製品、技術、サービスの開発、資源の代替・多様化、事業活動の多様化、物理リスク適応型製品への需要増加 対応製品需要増による収益増加
新市場開拓 新規・新興市場での収益増加
物理リスク 極端気象現象(台風・豪雨災害)の深刻化 生産能力の低下、中断、従業員の被災
降水パターン、気象パターンの変化、平均気温上昇、海面上昇 労働力の低下(従業員の健康・安全への悪影響など)
移行リスク GHG排出量報告義務の強化、製品サービスへの強制力強化と規制、訴訟リスクの増加 事業コスト増加(排出クレジット購入の拡大など)
低炭素技術、製品・サービスへ移行(既存品を代替)、移行への失敗 新規業務プロセス導入コストの増加(製造原価の増大、再エネ電力証書の購入など)
顧客行動の変化、取引先要請の変化、使用原材料の変化 インプット価格(原材料、エネルギー、水)・アウトプット価格(廃棄物処理)の高騰
顧客嗜好の変化、業界全体の評判低下、ステークホルダーからの否定的なフィードバック、関心の低下 生産能力の削減による収入減(遅延計画の承認、サプライチェーンの障害など)

エネルギー消費量の削減

当社グループは気候変動の緩和に貢献するため、組織内外において事業活動に要するエネルギーの効率的利用によるエネルギー消費量の削減を進めています。また気候変動への適応あるいは緩和に貢献する新製品・新技術の開発に取り組んでいます。
例えば、当社グループでは低燃費タイヤの開発に取り組んでいますが、(一社)日本自動車タイヤ協会の「タイヤのLCCO2算定ガイドライン Ver. 2.0」によると、低燃費タイヤは汎用タイヤと比べ、タイヤ起因の燃料消費量をタイヤ寿命あたり、PCR(乗用車用タイヤ)で18.8L/本、TBR(トラック・バス用タイヤ)で50L/本削減できる計算です。

組織内のエネルギー消費量

(千GJ)

2016年 2017年 2018年
組織内のエネルギー消費量 7202.7 7569.1 7528.2
*参考(GWh) 2000.8 2102.5 2091.2
国内 4199.5 4322.9 4268.9
非再生可能エネルギー源由来のエネルギー総量 3977.2 4106.8 4131.4
・購入電力消費量 891.7 894.8 720.5
・購入ガス消費量 1536.4 1610.9 2391.0
・購入重油消費量 544.8 494.7 161.7
再生可能エネルギー源(太陽光・廃タイヤのサーマルリサイクル)由来のエネルギー総量 222.3 216.1 137.6
海外 3003.2 3246.2 3259.2
内、北米 1459.1 1654.7 1725.0
内、アジア 1544.1 1591.5 1534.2
非再生可能エネルギー源由来のエネルギー総量 3002.6 3245.5 3258.6
・購入電力消費量 1230.8 1334.5 1368.7
・購入ガス消費量 1494.0 1577.4 1555.5
・購入重油消費量 0.00 0.00 0.00
再生可能エネルギー源(太陽光)由来のエネルギー総量 0.67 0.67 0.67

(千t)

(参考)タイヤ生産量(新ゴム量) 2016年 2017年 2018年
タイヤ生産量(新ゴム量) 224.5 238.4 248.6
国内 130.2 129.7 134.0
国外 94.3 108.7 114.6

組織外のエネルギー消費量(輸送時のエネルギー消費量)

2016年 2017年 2018年
国内輸送時のエネルギー消費量(千GJ) 154.6 148.4 143.7
  • ※主なエネルギー消費量削減の取り組み:コンテナ化、モーダルシフト(鉄道輸送、海上輸送)、混載便の活用

エネルギー原単位

2016年 2017年 2018年
組織内
エネルギー原単位(発熱量/売上高)(千GJ/億円) 1.89 1.87 1.91
国内主要製造拠点
エネルギー消費原単位(原油換算値/生産量)(kl/千t) 667.5 679.2 680.7
エネルギー消費原単位前年度比増減率 4.99% 1.75% 0.23%
  • ※原単位に含まれるエネルギーの種類:「組織内のエネルギー消費量」と同じ
  • ※2018年度環境部会方針目標:エネルギー消費原単位を前年度比 1%以上削減

エネルギー消費量の削減事例

  • エネルギーの効率化の取り組み:仙台工場の燃料転換(2018年から稼働)
  • 前年(新設備稼働前)比削減量:131.4千GJ
  • 削減されたエネルギー:燃料(重油、一般炭、廃タイヤ)、購入電力

TOPIC
国内タイヤ工場の石炭混焼ボイラー設備を廃止

仙台工場に導入した天然ガスタービン設備
仙台工場に導入した天然ガスタービン設備

TOYO TIRE株式会社の仙台工場では、2017年からタイヤの生産工程で用いる熱エネルギー源を天然ガスへ変更するため、段階的に設備更新を進めてきましたが、2019年1月に全ての更新を完了しました。
仙台工場は当社の国内主力製造拠点の一つですが、使用する蒸気と電気はこれまで石炭と使用済みタイヤとの混合燃焼ボイラー設備から供給していました。そのため、生産量の増加に伴う、エネルギー使用量およびCO2排出量の増加への対策が課題となっていました。仙台工場が位置する宮城県岩沼市において、天然ガスを安定的に供給するためのインフラが2017年に整備されたことに伴い、高効率天然ガスタービンへの段階的更新を進め、エネルギー使用量とCO2排出量の削減を行ってきました。今回の設備更新の完了により、仙台工場における2019年のCO2排出量は前年比で24%程度削減される見込みです。なお燃料となる天然ガスは、燃焼時に大気汚染や酸性雨の原因となる硫黄酸化物(SOx)を排出しないだけでなく、石炭燃料と比べて石膏汚泥、フライアッシュなどの燃焼後の各種廃棄物の発生量も少ないなど、温室効果ガス以外の環境負荷の低減にも寄与します。

製品(低燃費タイヤ)によるエネルギー必要量の削減

2016年 2017年 2018年
エネルギー削減量(GJ/㎞) *推計値 162.4 164.0 186.7
(参考)低燃費タイヤ生産比率
PCR(乗用車用タイヤ) 27.0% 25.1% 28.6%
TBR(トラック・バス用タイヤ) 20.9% 21.6% 25.3%

※2018年度に生産した主な低燃費タイヤ:

【乗用車用】

  • ナノエナジー・ゼロ(NANO ENERGY 0):低燃費タイヤグレード最高「AAA-a」を取得。転がり抵抗40%低減(従来品比)
    トランパス・エムエル(TRANPATH ML):全サイズ低燃費タイヤグレード「AA-b」取得。転がり抵抗8%低減(従来品比)

【トラック・バス用】

  • ナノエナジー・エムイチサンロク(NANO ENERGY M136):転がり抵抗25%低減(従来品比)
  • ※グレーディングシステムにもとづくラベリングと燃費の関係:
    タイヤ公正取引協議会による実証試験では、転がり抵抗グレードが1つ違うと燃費も約1%変わるとの結果が得られています。例えば「トランパス・エムエル」では転がり抵抗のグレードが「AA」であり、「C」グレードに比べ、燃費が約3%向上*します。
  • *実際の向上率は、お客様の使用車両や運転方法に応じて異なります

温室効果ガス(GHG)の削減

温室効果ガス(GHG)の排出は気候変動の主な原因とされており、当社グループでは組織内外での事業活動および製品を通じた効率的なエネルギー利用により、GHGの削減を進めています。
生産量の増加とともにGHG排出量は増加しますが、スコープ1、2への対策としては製造拠点の燃料転換や設備更新を進めています。またスコープ3への対策としては低燃費タイヤの研究開発を進めています。
(一社)日本自動車タイヤ協会の「タイヤのLCCO2算定ガイドライン Ver. 2.0」に基づき、当社グループのバリューチェーンにおけるGHG排出量を算定した結果、スコープ3のカテゴリー11(製品の使用段階)におけるGHGの排出量が全体の85%以上を占めます。当社グループでは低燃費タイヤの開発に取り組んでいますが、同ガイドラインによると、低燃費タイヤは汎用タイヤと比べ、タイヤ使用時のGHG排出量を、PCR(乗用車用タイヤ)で51.6㎏CO2e/本、TBR(トラック・バス用タイヤ)で433.5㎏CO2e /本削減できる計算です。

温室効果ガス(GHG)排出量

(千t-CO2e)

2016年 2017年 2018年
直接的および間接的GHG排出総量 625.4 637.3 610.3
国内 351.3 344.0 313.6
海外 274.0 293.3 296.8
タイヤ製造関連事業所
国内
直接的GHG排出量総量(スコープ1) 200.5 210.7 206.7
間接的GHG排出量総量(スコープ2) 128.2 112.5 91.5
その他の間接的GHG排出量(スコープ3) 7650.0 7891.1 8011.4
海外
直接的GHG排出量総量(スコープ1) 73.9 78.1 76.9
間接的GHG排出量総量(スコープ2) 184.7 197.5 203.1
その他の間接的GHG排出量(スコープ3) 4582.6 5253.0 5504.4
  • ※エネルギー減別標準発熱量およびCO2換算排出係数使用ルールの変更について:
    直接的GHG排出量(スコープ1)および間接的GHG排出量(スコープ2)の算出に対し、昨年度報告まで「タイヤのLCCO2算定ガイドライン Ver. 2.0」((一社)日本自動車タイヤ協会、2012)で使用されているエネルギー減別標準発熱量およびCO2換算排出係数を使用していたが、燃料の成分組成・物性値の変化や購入電力の電源構成の変化による低炭素効果を反映するため、今年度報告から集計年度ごとにその当時に採用された標準発熱量および排出係数を使用する。
温室効果ガス(GHG)排出原単位 2016年 2017年 2018年
CO2排出原単位(スコープ1+2/生産量)(t-CO2/t) 1.30 1.35 1.33
CO2排出原単位(スコープ1+2/生産量)の2005年度増減比 -4.79% -1.08% -2.34%
  • ※エネルギー減別標準発熱量およびCO2換算排出係数使用ルールの変更について:
    CO2排出原単位(スコープ1+2/生産量)の基準年度(2005年度)比の算出に対し、昨年度報告まで基準年度のエネルギー減別標準発熱量およびCO2換算排出係数を使用していたが、燃料の成分組成・物性値の変化や購入電力の電源構成の変化による低炭素効果を反映するため、今年度報告から集計年度ごとにその当時に採用された標準発熱量および排出係数を使用する。
  • ※GHGの種類:CO2、CH4、N2O、HFCs、PFCs、SF6、NF3
  • ※TOYO TIREグループ地球環境行動計画中長期目標:CO2排出原単位を2020年度末までに2005年度比15%削減する

2018年度排出量削減の取り組みによる直接的な結果として削減されたGHG排出量

(t-CO2/年)

高効率(省エネ)機器の導入 493.4
エネルギーロス低減 2189.4
照明のLED化: 83.6
その他省エネの取り組み: 672.3
  • ※GHGの種類:CO2
  • ※CO2GHG排出量が削減されたスコープ:スコープ1、2
  • ※対象範囲:国内

オゾン層破壊物質(ODS)の排出量

2016年 2017年 2018年
ODS排出量(t-CO2) *国内 - 110.1 146.1
  • ※物質の種類:HCFC、HFC

窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物

(t)

2016年 2017年 2018年
NOx排出量 *国内 335.7 349.2 325.0
SOx排出量 *国内 23.4 19.2 5.7
VOC排出量 *国内 790.3 812.6 719.4
VOC排出量の2000年度削減比 31.0% 31.9% 28.2%
  • ※TOYO TIREグループ地球環境行動計画中長期目標:VOC(揮発性有機化合物)排出量を2000年度比50%削減し、継続する

タイヤのライフサイクルアセスメント(LCA)について

(一社)日本自動車タイヤ協会の「タイヤのLCCO2算定ガイドライン Ver. 2.0」に基づき算定されたタイヤのライフサイクル(LCA)における温室効果ガス(GHG)排出量(LCCO2)は以下の通りです。なお同ガイドラインは国内外のLCA に関する規格/制度等(ISO14044、日本のカーボンフットプリント制度、PAS2050、BPX30-323、GHG protocol)の内容を参照して定められたものです。

【乗用車用】量販タイヤサイズ(195/65R15)をモデルに算定
  • 汎用タイヤ1本あたり: 300.6 kgCO2e
  • 低燃費タイヤ1本あたり: 243.9 kgCO2e

PCR(自動車用タイヤ)のライフサイクルにおけるGHG排出量

乗用車用のタイヤのライフサイクル全体での温室効果ガス排出量

【トラック・バス用】量販タイヤサイズ(275/80R22.5)をモデルに算定
  • 汎用タイヤ1本あたり: 2,330.3 kgCO2e
  • 低燃費タイヤ1本あたり: 1,888.1 kgCO2e

TBR(トラック・バス用タイヤ)のライフサイクルにおけるGHG排出量

トラック・バス用のタイヤのライフサイクル全体での温室効果ガス排出量

  • ※「リサイクル」のGHG削減効果について
    乗用車用では、熱利用(サーマルリサイクル)に伴う排出削減効果を考慮しています。
    トラック・バス用では、熱利用、製品再利用(リトレッド)、材料再利用(マテリアルリサイクル)に伴う排出削減効果を考慮しています。
  • ※出典:一般社団法人 日本自動車タイヤ協会