環境保全への取り組み

環境保全への取り組み

「TOYO TIRES緑のつながり・三重」の森林保全活動の様子(当社桑名工場)「TOYO TIRES緑のつながり・三重」の森林保全活動の様子(当社桑名工場)「TOYO TIRES緑のつながり・三重」の森林保全活動の様子(当社桑名工場)

TOYO TIREは、事業活動が特に製造拠点の周辺地域の環境に対して、最も大きな直接的な影響を及ぼすものと理解しています。そのため、製造拠点では周辺地域のステークホルダーとの対話と情報発信によって、事業活動に対する理解と信頼を築くとともに、環境保全のための活動に取り組んでいます。そして生物多様性は地域の暮らしに直接的な利益をもたらし、持続可能な発展にもつながるものとして、地域の生物多様性保全を推進しています。
例えば、当社桑名工場では、NPO法人「森林(もり)の風」の協力を得ながら、近隣の放置雑木林を健全な森林に整備する「TOYO TIRES 緑のつながり・三重」に取り組んでいます。2018年度は従業員とその家族計116名(うち子ども36名)のほか近隣の地域住民の方々にも初めて参加していただき、実施しました。当日は植樹や雑木林の伐採、ごみ拾いのあと、参加した子どもたちを対象に環境教育も開催しました。
また、当社は環境NGOと定期的に面談を行い、取引先を含むサプライチェーン全体の地球規模の森林保全の在り方について、意見交換を行っています。

生物多様性保全の取り組み

当社グループは日本、米国、中国、マレーシアに製造拠点を置いていますが、各国の環境法令や環境規制を遵守して操業を行っています。
なお、現在、当社グループの製造拠点周辺および周辺の水系下流域に、生物多様性に関する法令が定める保護地域、あるいは生物多様性価値の高い地域(ラムサール条約指定湿地など)がないことを確認しています。また、今後も生物多様性価値が高いとされている国・地域で操業する場合においては、リスク分析を行い、予防原則アプローチで生物多様性保全に取り組みます。

TOYO TIREグループ環境保護基金

「TOYO TIREグループ環境保護基金」は、1992年に地球および地域社会の一員としてよりよい生活環境を実現するために貢献したいと考える従業員等の意志のもと、環境問題に取り組む国内外の環境保全活動に携わる団体、および活動に対して資金援助を行うことを目的として設立されました。従業員有志からの寄付金に会社が同額を上乗せして拠出するマッチングギフト方式をとっています。従業員の参加率は8割を超え、グループの環境保全活動として定着しています。
基金は当社グループ内に設置した社内基金と、公益財団法人大阪コミュニティ財団内に設置した財団基金の2種類で管理しています。社内基金は自主選定した環境保護活動団体への直接の寄付・助成や従業員ボランティアによる人的支援にかかる費用、外部助成先選考委託機関を介して公募した団体への助成などに使用しています。
なお、当社が直接助成を行っている団体へは年1回訪問し、活動内容の把握やご担当者との意見交換を行っています。
例えば、当社が本社を置く兵庫県伊丹市で活動中の「伊丹の自然を守り育てる会・池部会」では、市内の池のヨシ原再生活動に必要なヨシ苗の準備などに助成金を活用いただいています。当会との意見交換の中では、今後市内の学校や他の団体との連携を深め、植栽活動と併せて特定外来生物の駆除にも力を入れることで、地域の生物多様性の保全を推進していく計画についても言及されました。当社は助成を通じて、引き続き地域の生物多様性保全に貢献してまいります。

2019年度の「TOYO TIREグループ環境保護基金」による活動計画について、詳細はこちらをご参照ください。

公益社団法人日本フィランソロピー協会を通じた助成活動

当社グループは「TOYO TIREグループ環境保護基金」の新たな外部助成先選考委託機関として、公益社団法人日本フィランソロピー協会を迎え、当協会を介した環境保全に関する認定NPO団体や、その団体が行う事業への助成を開始しました。
当協会においては、当社グループが作成した助成先の選考基準に則り、当社からの助成により団体の活動の幅が広がり、社会課題の解決への貢献度が高まること、さらには当社グループ従業員のボランティア活動の幅も広がる可能性があることを公募条件として、助成先を選定いただき、妥当性について評価のための第三者委員会を開催いただきます。
2019年度からは助成額を総額1,800万円に拡大し、助成先の選定方法を協会による推薦方式から公募方式に変更しました。公募は毎年7月から9月の間に翌年度の助成先を募集し、環境保護基金運営委員会による承認を経て、助成先を決定します。
「TOYO TIREグループ環境保護基金」助成先の募集について詳細はこちら(公益社団法人日本フィランソロピー協会HP)をご参照ください。