資源循環の取り組み

TOYO TIREは、グローバルに事業を展開する製造業者の社会的責任として、資源を消費する社会から、資源が循環する社会への移行に貢献することを使命と考えています。
当社グループは、生産規模の拡大とともに使用する原材料も増加していますが、調達段階においては主原料である天然ゴムをはじめ、事業成長に欠くことのできない品質・量を兼ね備えた原材料の安定的かつ持続的な確保に努める一方、新素材の研究開発や材料の利用効率を高める製品設計、生産工程の改善を進めています。

材料の利用効率を高める取り組みとして、例えばTOYO TIRE NORTH AMERICA MANUFACTURING INC.(米国)では、生産工程で使用する原材料やエネルギーなど資源の削減に寄与する新たな装置を導入しました。本装置を用いることで材料の機能性を高めることができ、原材料(資源)の削減や加工時間の短縮を実現します。また、東洋ソフラン株式会社では樹脂製品の製造過程で発生する不良品やロス部分(成形工程で発生するカット部分)を、再び材料として100%再利用*しています。
*特殊な材料を使用する製品を除く

最終処分量を削減する取り組みとしては、例えばTOYO AUTOMOTIVE PARTS (USA), INC.では、廃棄せず再利用する品目の増加を進めており、2019年度は16品目を再利用品に指定しました。また米国の資源保護回復法(The Resource Conservation and Recovery Act :RCRA)をウィークリーミーティングで開催している環境学習のテーマに取り上げ、従業員の意識啓発を行っています。

その他、製品使用時においては耐久性に優れた製品づくりや、使用済みタイヤから更生タイヤ(リトレッドタイヤ)を生産するなど、製品寿命の延長に取り組んでいます。
なお、当社グループの国内の全拠点において、労働安全衛生法で実施が義務付けられている化学物質リスクアセスメントは完了しており、追加物質についても随時対応しながら、リスク低減措置を導入しています。

資源循環の取り組みの事例
  • 単純焼却物のサーマルリサイクル化
  • 木製パレットの高耐久樹脂パレットへの変更
  • 特定化学物質の代替物質の検討
  • 外部イニシアティブを通じた化学物質のリスクアセスメント、摩耗粉じん、使用済みタイヤに対する取り組み
TOPIC
TOYO TIRE RUS LLC:環境NPOをお招きして「エコ・デー“Eco-Day”」を実施
12.つくる責任 つかう責任

TOYO TIRE RUS LLC(ロシア)では資源循環の重要性に対する関心が高まる中、従業員の発案で、2019年12月に「エコ・デー・イン・TTRU(Eco-Day in TTRU)」を開催しました。
当日は地元でリサイクル推進に取り組む環境NPO「Sobirator(Собиратор)」の専門家から、資源を大切に使うための日々の習慣づけや、事務所が位置するモスクワ市における新たなゴミの分別方法について学びました。同NPOは不用品のリサイクルを通じて得た利益を、貧困の撲滅に取り組む財団へ寄付する活動を行っています。当日は同社従業員が持ち寄った不用品も、その活動の一部にと、持ち帰っていただきました。
同社は引き続きリサイクル活動を通じた環境意識の向上に取り組むとともに、 “TOYO TIREのSDGs”の達成に向け、社会課題の解決にも取り組んでいきます。

  • Eco-Day in TTRU

特定化学物質の管理

当社において事業を継続するうえで必要な原材料については、各国法規・規制やお取引先各位のガイドラインに沿った化学物質管理を進めております。例えば、日本国内では従来から「特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律(化管法)」のもと、使用、保管、廃棄に至るまで厳正な管理を行っています。PRTR制度に則り、対象化学物質を排出・移動した際には、その量を把握し、国に届け出ています。また、対象化学物質等を他の事業者に譲渡・提供する場合には、化管法SDS制度に則り、譲渡・提供先へその情報(SDS)を提供しています。その他、欧州REACH規制やGlobal Automotive Declarable Substance List (GADSL)、お取引先各位の管理対象化学物質リスト改訂への対応なども随時実施しています。
また、労働安全衛生法に基づく「特定化学物質障害予防規則」、「有機溶剤中毒予防規則」など関連法令を遵守し、局所排気装置等による発散抑制措置、作業主任者の選任、作業環境測定、健康診断などを適切に実施しています。

主要な原材料

(千t)

2017年 2018年 2019年
主要原材料総量 334.4 332.8 314.0
再生可能原材料の量 179.0 190.7 187.6
再生不能原材料の量 155.4 142.1 126.4
ゴム材料におけるリサイクル材料の割合 1.2% 1.2% 1.2%

廃棄物

(千t)

2017年 2018年 2019年
非有害廃棄物総重量 34.8 32.5 30.4
非有害廃棄物のうちリサイクル量 18.9 16.1 12.2
非有害廃棄物のうちリユース量 0.90 0.85 0.06
  • ※2019年に当社仙台工場の熱エネルギー源を天然ガスに転換し、これまで社内で燃料として再利用していたリユース品の量が減少しました。

(t)

2017年 2018年 2019年
有害廃棄物(特別管理規制廃棄物)総重量 149.9 129.3 114.4
  • ※ 処分方法の判定:
  • 非有害廃棄物(一般廃棄物、産業廃棄物):廃棄物処分請負業者から提供された情報による
  • 有害廃棄物(特別管理規制廃棄物):廃棄物処分請負業者から提供された情報による
  • 有害廃棄物の輸送(PRTR法対象物質):自ら処分
【参考】社内管理目標と実績
  • 社内管理目標:再資源化率100%達成(2018年12月末までに)
  • 管理対象:TOYO TIRE株式会社(本社、仙台工場、桑名タイヤ工場、桑名自動車部品工場、兵庫事業所明石工場、基盤技術センター、タイヤ技術センター、自動車部品技術センター、タイヤテストコース)、福島ゴム株式会社、東洋ソフラン株式会社、綾部トーヨーゴム株式会社、オリエント工機株式会社(本社、仙台支社)
  • 管理単位:直接リサイクル量*/廃棄物総発生量×100
  • *直接廃棄物処分業者にリサイクル処分を委託している量(直接埋立量、社内単純焼却量、社外委託単純焼却量は除く)
  • 2019年度実績:再資源化率100%

有害廃棄物の輸送(PRTR法対象物質)

2017年 2018年 2019年
取扱量 4348.4 3930.1 2978.0
排出量 228.8 179.2 164.7
移動量 81.6 83.0 88.8

更生タイヤ(リトレッドタイヤ)としても高品質のTOYO TIRESブランド

タイヤ業界において使用済みタイヤの回収、リサイクルは資源循環における重要な課題です。当社グループではその解決策としてリトレッドタイヤの普及に努めています。
リトレッドタイヤとは、使用したタイヤのトレッドゴム(路面と接する部分のゴム)を貼り替えて、再び使用できるように更生したタイヤです。トレッドゴム以外の部分を再利用するため、新品タイヤに比べて省資源化はもちろんのこと、生産段階のCO2排出量も低減*することができます。また、低燃費タイヤと組み合わせて使用・管理することで、省エネルギーの効果も一層高まります。これらの環境性能により「グリーン購入法」の「特定調達品目」にも指定されています。
当社グループは耐久性の高い、高品質のタイヤを生産・供給していますが、リトレッドタイヤについてもご利用者から高い評価を得ています。
リトレッドタイヤは土台となる台タイヤの使用履歴が1本1本異なりますが、高電圧を用いた損傷状況の検査や外観からは発見できないタイヤ内部の検査、完成品の耐久性チェックなど、台タイヤの選別から出荷前検査まで、細かい検査体制を構築しており、お客さまに安心してご使用いただける製品を提供しています。
当社グループでは、高品質なリトレッドタイヤの普及を通じて、運輸業界における資源循環の促進に貢献しています。

  • * 新品タイヤを生産する際のCO2の排出量を100%とした場合、リトレッドタイヤのCO2の排出量は41%に低減される。(出典:更生タイヤ全国協議会)
リトレッドタイヤ生産本数(TOYO ブランド)

(千本/年)

2017年 2018年 2019年
生産本数 124.9 131.0 130.0

リトレッドタイヤの生産方式

リトレッドタイヤの加工方法は、台タイヤにパターンが付いていないトレッドゴムを貼り付け、金型に入れて加硫し、パターンを付けるリ・モールド方式と、台タイヤにパターンが付いているトレッドゴムを貼り付け、加硫缶の中で加硫するプレキュア方式があります。当社グループではどちらの工法においても高い技術を確立し、生産しています。