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サステナビリティ

TOYO TIREのマテリアリティ

TOYO TIREのマテリアリティ

サステナビリティを推進するうえで、事業領域との関連範囲や社内のリソース制約などの観点から、優先して重点的に取り組む事項を特定することが重要であると考えています。
当社は、2021年6月に、サステナビリティ委員会においてマテリアリティを決定し、7月の経営会議でこれを承認しました。
社内リソースを戦略的にマテリアリティの取り組みに投下するとともに、従業員一人ひとりが業務と関連づけてサステナビリティ課題に取り組む組織風土の醸成や、マテリアリティを軸とした対外的なESG対話の充実などステークホルダーエンゲージメントの強化にもつなげていきます。

マテリアリティの特定プロセス

当社は「中計’21」において事業経営へのサステナビリティのビルトインを表明し、即座にサステナビリティに関するステアリングコミッティを立ち上げ、社長および統括部門管掌役員によるマテリアリティの特定に向けた議論を開始しました。4月にはサステナビリティ委員会に移行し、2月から4カ月間にわたって計4回の討議を重ねました。5月には、本部長クラスを中心に、サステナビリティ推進のキーマンとなる幹部（計40名）が同じテーマで議論を行い、その内容を委員会の討議材料として加味しました。

マテリアリティの特定プロセス図

目標・KPIの設定プロセス

当社は、各マテリアリティに対して具体的な活動テーマを設定し、サステナビリティ方針に基づいて、テーマごとに中長期目標・ゴールと、そこに到達するためのプロセス・施策を計画立てました。
目標・ゴールは、まず、長期的（2030年時点）に、当社や社会がどのような状態に到達していることをめざすかを考え、「状態ゴール」として表しました。そして、「状態ゴール」までの達成度合いをイメージして確認できるよう、指標として「状態KPI」を設定しました。
中期（2025年時点）・短期については、2030年から逆算した「状態ゴール」とその状態に到達するために取り組むべきこと（プロセス、施策）を計画し、年度方針などに落とし込んで進捗管理を行う仕組みとしています。

当社のマテリアリティと活動テーマについて

マテリアリティは当社グループの優先的重要課題であるため、サステナビリティ委員会のサブ組織としてタスクフォースを設置して、もしくは既存の横断的組織・会議体を活用して、各テーマの目標・KPIを設定し、その達成に向けた取り組みプロセス・施策を計画します。それらはサステナビリティ委員会と経営会議で承認されたのち、各統括部門の年度方針書・事業計画に組み込んで実行します。

目標・KPIの設定プロセス図 クリックすると大きい画像で見ることができます

マテリアリティ

領域Ⅰ 価値創出 当社グループの製品・サービスを通じて顧客や社会に対して提供するユニークな価値

  • 1.持続可能なモビリティ社会の実現に寄与する

    モビリティ社会が持続可能であって初めて、タイヤ・自動車部品メーカーのサステナビリティも確保されることを認識しています。「環境負荷ゼロ」「事故ゼロ」「効率的な移動・輸送」といったサステナブルなモビリティ社会の確立に向けて、自社の役割（独自の製品・サービスを通じた貢献）を果たしていきます。

  • 2.豊かなモビリティライフを支え、創造する

    モビリティ社会の持続可能性に必要な要素（環境対応、安全）を満たしつつ、人々がモビリティライフに求めるさまざまな期待の一端に、独自の製品やサービスを通じて応えていくことは、モビリティ社会の多様性を支える創造的付加価値であり、これを実現していくことが重要と考えます。

領域 Ⅱ 価値創出を支える基盤 価値を生み出すための基盤

  • 3.多様な人財の挑戦と働きがいを創出する

    タイヤ・自動車部品メーカーの中長期的な視点、独創的で柔軟な発想、主体性と挑戦心を備えた人財が当社グループの求めている人物像です。加速度的に激変する不透明な経済社会のなかで、当社グループの事業経営を支え、より高い付加価値を創出できる多様な人財の基盤を強固にしていきます。

  • 4.次世代モビリティの技術革新を続ける

    当社グループが製品やサービスを通じて提供する価値は、新しい時代に求められるモビリティの進化を支えるものでなければなりません。これを実現していくために常に技術革新に取り組み、社会の要請に応えるテクノロジーの進化を続けていくことが重要だと考えています。

領域 Ⅲ リスクマネジメント 価値創出の実現にあたり全事業活動において疎かにせず責任を持って遂行していく事項

  • 5.全企業活動における脱炭素を追求する

    世界、日本、経済界、業界が同じターゲットを共有し、脱炭素への取り組みを推進することに当社グループもベクトルを合わせ、全社を挙げて、この重要課題に取り組みます。製品・サービスを通じて環境負荷のないモビリティ社会の創出をめざすとともに、製造プロセスやサプライチェーン全体での脱炭素化をめざすほか、各種施策を事業上のコスト競争力にもつなげます。

  • 6.サプライチェーンのサステナビリティを促進する

    当社グループの事業において天然ゴムをはじめとする原材料のサプライヤーが持続可能でなければ、事業経営におけるサステナビリティは確保できないこと、また、真に豊かなモビリティライフは健全なサプライチェーンによって成り立つという認識のもと、サプライチェーン上の環境・社会課題を重要課題として位置づけて優先的に取り組みます。

  • 7.モノづくりの根幹（品質と安全性）を守り抜く

    どれだけ価値ある製品やサービスを生み出すことができても、品質や安全性という根幹が揺らげば、社会でその価値が認められ、意味を成すことは叶わなくなります。自社の過去の教訓を含め、いかなる仕事においても、すべてに優先して確かな品質・安全性を守ります。