プレスリリース

TOYO TIRE株式会社（本社：兵庫県伊丹市、社長：清水隆史）は、このたび、気候関連財務情報開示タスクフォース（以下、TCFD^※1）の提言へ賛同を表明しましたので、お知らせいたします。
^{※1　TCFD：Task Force on Climate-related Financial Disclosuresの略称。}
 

 

近年、気候変動により大雨・洪水等の異常気象や自然災害が頻発し、当社グループにおいても、タイヤの主要原材料である天然ゴムの生育や工場稼働への影響、サプライチェーンの寸断などのリスクが高まってきていると認識しています。
また、パリ協定で合意された「2℃目標」^※2の達成や日本のカーボンニュートラル目標の実現に向けて、当社グループの事業活動においてもCO₂等の温室効果ガスを削減する取り組みが不可欠と考えています。
^{※2　2℃目標：産業革命後の世界の平均気温上昇を2℃以内に抑えるという目安}

TCFDは、気候変動関連リスクが金融市場の不安定化要因になることを回避するため、2015年12月に金融安定理事会^※3の作業部会として設置されました。2017年6月には、企業などに対して気候変動によるリスクおよび機会が経営に与える財務的な影響を評価し、開示することを推奨する最終提言を公表しています。
^{※3　金融安定理事会：主要国の金融当局や国際金融機関が構成する、国際金融システムの監視組織。}

当社グループは本年2月、当社理念に基づくサステナビリティ経営方針の中で、事業活動を通して持続可能な社会の実現に貢献していくことを表明しました。気候変動に伴う世界的な環境危機の進行とこれに対して国際的に掲げられる対策や計画を受け、当社はTCFDの提言に賛同を表明するとともに、今後、TCFDの開示フレームワークに沿って「ガバナンス」、「戦略」、「リスク管理」、「指標と目標」に関する情報を開示します。さらにステークホルダーとの対話を活性化しながら、気候変動への取り組みを推進することで持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

なお、当社グループの現在の取り組み状況については当社コーポレートサイト内「TCFDの取り組み」をご覧ください。

（日本語版）https://www.toyotires.co.jp/csr/materiality/decarbonization/

 

以　上