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プレスリリース

2021.04.01

2021年度 入社式 社長訓示(要約)

TOYO TIRE株式会社(本社:兵庫県伊丹市、社長:清水隆史)は、本日2021年度入社式を執り行ない、社長の清水より下記のとおり、訓示を行ないましたのでお知らせいたします。

ご入社、誠におめでとうございます。
当社はタイヤと自動車部品を事業の中核に据え、2019年、社名をTOYO TIRE株式会社へと変更しました。当社はこれらの事業を通じ、モビリティ社会を支え、豊かにしていくことに喜びと誇り、使命感をもって仕事に臨んでいます。昨年はコロナ禍のもとで移動の制限が課されましたが、アメリカではタイヤの生産・販売は輸送という生命線を支える重要なエッセンシャル・ビジネスと認められ、ロックダウンのさなかでも事業経営を維持・継続してきました。ヒトの移動、モノの輸送を支える当社の事業は、社会的にも重要な使命、役割を持っているという根源的な気づきを得ました。そうした社会からの期待に対して、真摯な気概をしっかり胸に携え、これから当社での社会人人生の一歩一歩を大切に歩んでいただきたいと思います。

本日より、TOYO TIREグループの一員として、新たな挑戦を始める皆さんにお願いしたいことを3点、お伝えします。

1つ目は、「新しい挑戦を恐れない」、そして「そのために原理原則をしっかり学ぶ」ということです。 皆さんは時代の新しい動きに対し、順応する感度がもっとも優れている世代です。変化の激しい、曖昧で不確実な時代のなかでしっかり光をつかみ取って生きていくには、しなやかな柔軟性が必要です。スピード感をもって変化に対応していくために、物怖じせず、新しいチャレンジを起こしていただきたいと思います。しかし、戦略も哲学もないまま、やみくもに新しいことばかりを追いかけては消耗し、逆に破綻に行き着くだけです。新しい挑戦の肥やしを蓄えるために、まずは物事の原理原則、正しい仕事の仕方を身に着け、新たな挑戦の力となるために自分の足元をしっかり固めていただきたいと思います。

2つ目は、「お客様に誠実に、そして期待を超える」ということです。社会の一員として、組織の一員として、そして何より人としてもっとも重要なことは、「正しく誠実である」ことだと思います。一心に正しく仕事をし、お客様に喜ばれる本物をお届けすることは、製造業としてごく当たり前のことであり、私たちの使命です。そのためには、一人ひとりが「正しく誠実である」ことが大前提です。常にお客様、自分以外の関係する人に喜んでいただき、その期待を超えていくにはどうすべきかを意識して、行動していただきたいと思います。

3つ目は、「主体性を持ち、連携を大切にする」ということです。会社は異なる立場・知識・経験を持つ人たちの集まりです。事業経営は、そうした人たちのチームプレーであり、その総和によって、結果が生まれてきます。お互いを尊重しながら、互いの個性を発揮し合うことで化学変化が起こり、協調し合うことでシナジーが生み出されます。自ら意欲をもって主体的に関わっていく。そういう行動が会社を変えていく源泉なのです。臆することなく、ぜひそういう姿勢を持っていただきたいと思います。

この3点は、皆さんの先輩方にも入社時に伝えたものです。それぞれ、働くうえで意識していただきたい普遍的なものであり、どんな時も心に留め置いてほしいと思います。

最後に激励のメッセージを贈ります。当社は、新しい中期経営計画「中計’21」を2月25日に発表しました。将来を見立てることが難しい時代環境のもとでは、すべてを新しく大きく拡大するのではなく、自分たちのリソースをフル活用して持てる力を最大化し、「質的な変革による成長」をめざすべきとの考えに基づいて策定しました。そして、さまざまな社内機能の連携によって、変化に対して迅速かつ柔軟に適応する力を強化したいと考えています。一人ひとり持ち場立場が異なり、異なる能力、役割が期待されていくことになります。多種多様な能力の連携から新しい価値が生まれます。また、絶え間ない変革への挑戦が個々にも求められます。研鑽と挑戦、そして、他との協調、連携を意識していただきたいと思います。 TOYO TIREのコーポレートカラー、ブランドカラーは「青色」ですが、青は挑戦者を表す色です。「青い炎」というのは赤い炎よりも高温で燃えることも知られています。そうしたことから、青色を「内に秘めた情熱を表す色」としてとらえ、当社は、昨年から「青を灯せ」というメッセージを発信しています。皆さん一人ひとりも情熱の青い炎を持っているはずです。今後事あるごとにその情熱を呼び醒まし、挑戦を続けてください。

(要約:約1,793字)

 

以 上

 

 

【本件に関するお問合せ先】
TOYO TIRE株式会社 コーポレートコミュニケーション部
(本社) TEL:072-789-9110 FAX:072-773-3272
(東京) TEL:03-5822-6621 FAX:03-3865-2240

プレスリリースは報道機関向けの発表文章であり、そこに掲載されている情報は発表日現在のものです。
ご覧になった時点ではその内容が異なっている場合がありますので、あらかじめご了承下さい。