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プレスリリース

2020.07.15

ESG指数構成銘柄に採用

TOYO TIRE株式会社(本社:兵庫県伊丹市、社長:清水隆史)は、このたび、当社株式が「FTSE4Good Index Series」「FTSE Blossom Japan Index」「SOMPOサステナビリティ・インデックス」の3つのESG指数構成銘柄に選定されましたので、お知らせいたします。

責任あるグローバル企業において、ESG(Environment(環境)/Social(社会)/Governance(企業統治))を考慮した経営を行ない、サステナブルな国際社会をめざすことが、世界的に要求されています。ESG指数とは、独立評価機関よりESG経営に力を入れていると判断された企業で構成される株価指数で、今般の新型コロナウイルス感染症の世界的拡大による影響を受けて、国際社会をより良く維持していくために企業のサステナビリティへの取り組みはますます注目を集めています。
当社グループは、毎年「CSR Report」を発行して独自の取り組みをステークホルダーの皆様にお知らせしているほか、2019年3月には「TOYO TIREのSDGs」を策定し、持続可能な成長のための目標として掲げた14のゴールの達成をめざすことを公表するなど、サステナブルな社会の実現に向けて継続的、積極的に取り組んでいます。

このたび、当社はロンドン証券取引所グループの子会社であるFTSE Russell 社が開発した株価指標「FTSE4Good Index Series」、同指標をより日本株式市場に特化し、業種間の偏りをできるだけ抑制した「FTSE Blossom Japan Index」、そしてSOMPOアセットマネジメント社が運用する「SOMPOサステナビリティ・インデックス」の3つの構成銘柄に指定されました。
各銘柄の詳細につきましては、当社コーポレートサイト内「外部からの評価」をご確認ください。
https://www.toyotires.co.jp/csr/evaluation/

当社は、今回、複数のESG銘柄に採用されたことは、グローバルにその社会的使命を果たしていくべき企業として期待されているものと真摯に受け止め、今後、ESG基軸を企業活動に組み込んだグローバルタイヤメーカーとして、サステナブルなモビリティ社会の実現に向けて貢献してまいります。

以 上

(ご参考)

■FTSE Indexについて
当社はFTSE4Good Index Series並びにFTSE Blossom Japan Indexの構成銘柄となりました。これらのインデックスはグローバル インデックスプロバイダーであるFTSE Russellが作成しています。FTSE4Good Index Seriesは環境、社会、ガバナンス(ESG)について優れた対応を行なっている企業のパフォーマンスを測定するために設計されたもので、サステナブル投資のファンドや他の金融商品の作成・評価に広く利用されます。
FTSE Blossom Japan Indexは、環境、社会、ガバナンス(ESG)の対応に優れた日本企業のパフォーマンスを反映するインデックスで、業種ニュートラルとなるよう設計されています。
FTSE Russellの評価はコーポレートガバナンス、健康と安全性、腐敗防止、気候変動といった分野について行なわれており、FTSE4Good Index Series並びにFTSE Blossom Japan Indexの構成銘柄である企業は、環境、社会、ガバナンスに関する様々な基準を満たしています。

■SOMPOサステナビリティ・インデックスについて
SOMPOサステナビリティ・インデックスは、ESG(環境、社会、ガバナンス)に取り組む企業約300銘柄から構成される独自のアクティブ・インデックスです。これはSOMPOリスクマネジメント株式会社が実施する「ぶなの森 環境アンケート」および株式会社インテグレックスが実施する「インテグレックス調査」の結果に基づき、毎年見直しが行われています。

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□当社CSR活動について
当社は本年6月30日に、当社グループの2019年度におけるCSR活動等をまとめた報告書「CSR Report 2020」を発行しました。本報告書では、グローバルに展開している当社グループの「SDGs」について詳細を説明するとともに、サステナブルなモビリティ社会の実現に向けた各組織の活動を詳しくご紹介しています。詳細につきましては、当社コーポレートサイト内「報告書ダウンロード」をご確認ください。
https://www.toyotires.co.jp/csr/report/

 

 

【本件に関するお問合せ先】
TOYO TIRE株式会社 コーポレートコミュニケーション部
(本社) TEL:072-789-9110 FAX:072-773-3272

プレスリリースは報道機関向けの発表文章であり、そこに掲載されている情報は発表日現在のものです。
ご覧になった時点ではその内容が異なっている場合がありますので、あらかじめご了承下さい。