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プレスリリース

2010.04.16

日本初 転がり抵抗性能:最高グレード「AAA」達成 「SUPER ECO WALKER」7月1日より全国で発売開始

東洋ゴム工業株式会社(社長:中倉健二)は、最新技術で低燃費と安全性を高次元で両立させ、「低燃費タイヤ※1として日本初の「転がり抵抗係数最高グレード:AAA」となる新商品「SUPER ECO WALKER(スーパーエコウォーカー)」を2010年7月1日(木)より順次、全国で発売を開始します。

発売サイズは 195/65R15 91H の1サイズ。価格はオープン価格です。

新商品「SUPER ECO WALKER」は、当社のもつ最新の技術によって低燃費と安全性を高次元で両立を実現させた「低燃費タイヤ」として、CO2排出量削減に貢献します。

「SUPER ECO WALKER」の低燃費性能は、日本自動車タイヤ協会(JATMA)の定める「低燃費タイヤの普及促進に関するガイドライン(ラベリング制度)」※2に基づく「低燃費タイヤ」の基準を満たしており、「転がり抵抗係数グレード:AAA」、「ウェットグリップ性能:c」の商品となります。※3

当社は環境配慮商品の普及に取り組み、CO2排出量削減に貢献し「人と社会に求められる企業」であり続けたいと考えています。

SUPER ECO WALKER(スーパーエコウォーカー)



■「SUPER ECO WALKER」の商品特長

(1)日本初の転がり抵抗係数グレードAAAを達成した高い低燃費性能

「SUPER ECO WALKER」は当社の最新技術を駆使した開発をおこない、「低燃費タイヤ」転がり抵抗係数グレードAAAを達成したタイヤです。

(2)転がり抵抗を低減しつつ、基本性能確保の実現

最新のゴム配合技術により、転がり抵抗低減に相反するウェットグリップ性能を維持し、タイヤに必要な基本性能は確保しました。

低燃費タイヤグレーディング

■低燃費タイヤグレーディング

  • 転がり抵抗係数グレード:AAA
  • ウェットグリップ性能グレード:c



■「SUPER ECO WALKER」の技術特長

◎配合技術

  • エネルギーロスを低減させ、基本性能と低燃費性能を両立した配合技術を開発しました。
    エネルギーロスの発生メカニズム ゴムは、変形することにより3つのミクロな摩擦が生じエネルギーロスが発生します。
  • トレッド部に新素材であるスーパーアクティブポリマーを新たに配合しました。

    更にシリカ配合量最適化とグリーンパウダーを採用することにより更なるエネルギーロス低減を図りました。
    スーパーアクティブポリマー シリカと反応性の高い変性剤を有する高反応ポリマーにより、シリカ分散を向上、ポリマー端を固定することで、3つのミクロな摩擦を低減し、転がり抵抗を大幅に改良しました。
  • その他、ベースコンパウンドやサイドウォール部位においても、低燃費仕様に造り込み、タイヤ全体のエネルギーロスを低減しました。


◎パターン・構造技術

  • 基本性能と低燃費性能を両立した「SUPER ECO WALKER」専用設計。
  • トレッドパターンは、転動時の歪抑制を行ったデザインを採用し転がり抵抗を低減しました。
  • 構造面では、高剛性でスリムなボディ構造を実現。基本性能と低燃費性能の両立を図りました。
    SUPER ECO WALKER ストラクチャー



■「ECO」シンボルマークの刻印

「ECO」シンボルマーク

葉っぱをモチーフとしたデザイン中に「ECOLOGY」や、「環境:ENVIRONMENT」の頭文字でもある「E」を配置。

当社独自基準により、優れた低燃費性能を持った商品のシンボルとして刻印。

■発売サイズ:時期

195/65 R15 91H:2010年7月


※1 「低燃費タイヤ」とは

低燃費タイヤ」は、転がり抵抗係数の等級がA以上で、ウェットグリップ性能の等級がa〜dの範囲内にあるもので、低燃費タイヤ統一マークである「を表示したものです。

「ラベリング制度」に関する詳細は(社)日本自動車タイヤ協会のホームページをご参照ください。

※2 ラべリング(表示方法)制度とは

タイヤ業界(社団法人日本自動車タイヤ協会:JATMA)が業界自主基準として策定し、転がり抵抗性能とウェットグリップ性能の両性能ともある一定値を満たすタイヤを「低燃費タイヤ」として定義づけするとともに、消費者に対し適切な情報提供をするラベリング(表示方法)の制度を構築するものです。

※3 当グレードのテストデータはタイヤ公正取引協議会に届けています。


以上

 

 

【本件に関するお問合せ先】
TOYO TIRE株式会社 コーポレートコミュニケーション部
(本社) TEL:072-789-9110 FAX:072-773-3272

プレスリリースは報道機関向けの発表文章であり、そこに掲載されている情報は発表日現在のものです。
ご覧になった時点ではその内容が異なっている場合がありますので、あらかじめご了承下さい。