プレスリリース

東洋ゴム工業株式会社（社長：中倉健二）は2010年1月17日（日）阪神大震災の発生15年目のメモリアルデーに、社員安否確認システムの訓練をおこないました。

地震のみならず大型台風などによって生じる自然災害の発生時においては、社員の安全確認が最優先の課題となっております。このため東洋ゴムグループはセコム株式会社が提供する「セコム安否確認サービス」を2008年11月より導入しております。

1995年に発生しました阪神・淡路大震災では、通信網の寸断、一般電話回線が混み合い、連絡に時間を要しました。また新潟中越地震では一般電話回線が混み合い繋がらなかった中、データ通信（携帯web・メール）だけが効果を発揮しました。このことより災害時に強いインターネット（携帯メール）を利用した「セコム安否確認サービス」により大規模災害発生時においても東洋ゴムグループ各社の従業員の安否や被災状況（建屋、生産設備、情報通信機器、在庫、納品の可否等々）を迅速かつ的確に把握確認し、早期復旧のための連絡手段とすることができるため導入しています。また、非常時に備えて毎年定期的に訓練しています。

2010年1月18日現在の導入状況は、本社をはじめとして技術開発部門、工場部門など7拠点となっています。1月17日に行われた訓練では、導入7拠点で約1,600人を対象に訓練を実施しました。

東洋ゴムグループでは順次対応拠点を増やし、自然災害の発生時の安否確認だけではなく、新型インフルエンザの社員の罹患状況や出社可否、ワクチン接種状況などの報告集計などにも役立てていくことを計画しております。