閉じる

印刷する

プレスリリース

2008.10.09

「環境・品質・社会報告書2008」を発行

東洋ゴム工業株式会社（社長：中倉健二）は、2007年度の環境、品質及び社会的活動についてまとめた「環境・品質・社会報告書2008」を発行しました。


当社グループは2000年に「環境報告書」の発行を開始し、2005年より「環境・品質・社会報告書」として環境への取り組みをはじめ、品質と社会活動に関しても報告してきました。2008年度の報告書作成にあたっては昨年の硬質ウレタン製断熱パネルの不正に鑑み、信頼回復のためのガバナンス体制の強化と、環境配慮商品の充実というメーカー本来の社会的責任を踏まえた内容としています。今後も引き続き積極的な情報開示を行っていきます。
 
（特徴）
1．コンプライアンスの基本的な考え方、コンプライアンス推進体制
断熱パネル問題を踏まえた緊急対策をはじめ、東洋ゴム工業行動憲章・個人行動規範に制定しているコンプライアンスの基本的な考え方、コンプライアンス体制・内部統制機能の充実を図ったコンプライアンス推進活動など、当社で実践している具体的活動を報告しています。
2．企業理念と経営の基本方針
「創立70周年を迎える2015年のあるべき姿」として長期ビジョン「ビジョン'15」、その道筋である2008年度からの3カ年の中期経営計画「中計'08」を策定したこと、これらを達成することによる企業理念実現に向けた方針を記載しています。
3．品質マネジメント
「TOYO製品安全憲章」を具現化した「TOYO品質保証行動計画」を策定推進しており、品質確保と継続的改善活動内容について報告しています。
4．環境マネジメント
「ビジョン'15」の中で制定した環境ビジョンにより、「技術と環境の調和」を目指す企業姿勢を訴求し、具体的には低燃費タイヤなどの環境に配慮した商品づくりへの取り組みを紹介しています。他にも、グリーン調達、地球温暖化防止、廃棄物の削減・水資源保護、化学物質管理、3Rの取り組み、環境会計、環境コミュニケーション、東洋ゴムグループ環境保護基金の内容を記載しています。

 

（主たる成果）
（1）乗用車用低燃費タイヤの販売量が約50％達成
従来より環境配慮型タイヤとして低燃費を追求し、今年新発売したPROXES CT01e等により、現在乗用車用補修タイヤにおける低燃費タイヤの構成比は約50％まで達しました。
（2）国内生産拠点のCO2総排出量の削減を更新中
CO2の総排出量を2010年度までに1990年度比で12％削減することを目指して活動推進中です。2005年度をピークに減少に転じ2006年度は基準年度の1990年実績を下回りましたが、さらに2007年度は対前年度比で3％あまりの削減となりました。
（3）産業廃棄物の発生量と埋立量の削減
当社グループでは、産業廃棄物の総発生量と処理費の削減に取り組んでいます。2004年度に生産拠点と非生産拠点を含む東洋ゴムグループの国内拠点でゼロエミッション（*）を達成して以来、全国16拠点でゼロエミッションを維持しています。

（*）ゼロエミッション：当社グループは、廃棄物発生量に対する直接埋立量の割合を1％以下にすることを、ゼロエミッションと定義しています。
（4）東洋ゴムグループ環境保護基金の助成状況の報告
当社グループでは、従業員と会社が同額の寄付金を拠出して基金を集めるマッチングギフト方式を採用しています。この基金から2007年度までに、のべ350団体、2.2億円の寄付を行ってきました。2008年度には56団体に過去最高の3,129万円の助成をさせて頂くことができました。



なお、「環境・品質・社会報告書2008」は、下記ホームページで閲覧・入手可能となっております。
http://www.toyo-rubber.co.jp/eco/report.html
 

「環境・品質・社会報告書2008」の表紙

 

 

以上

 

 

【本件に関するお問合せ先】
TOYO TIRE株式会社　コーポレートコミュニケーション部
（本社） TEL:072-789-9110 FAX:072-773-3272

プレスリリースは報道機関向けの発表文章であり、そこに掲載されている情報は発表日現在のものです。
ご覧になった時点ではその内容が異なっている場合がありますので、あらかじめご了承下さい。