プレスリリース
2007.03.29
「東洋ゴムグループ環境保護基金」2007年度助成計画
東洋ゴム工業株式会社(社長:片岡善雄)は、「東洋ゴムグループ環境保護基金」2007年度助成先を決定しましたのでお知らせいたします。
当社は、環境問題解決に貢献することを目的として、1992年、財団法人大阪コミュニティ財団(会長:野村明雄 大阪商工会議所会頭)内に当基金を設置し、地球環境保護活動を行うNPO(非営利団体)への助成を続けています。当基金は従業員の発案から生まれ、従業員の寄付額と同額を会社が上乗せして寄付するマッチングギフト方式を採用しており、現在、東洋ゴムグループ社員の参加率は約85%です。
2007年度は助成団体、助成金額とも2006年度を上回る過去最多となり、58団体、30,387千円で、助成を行います。
当社は、今後も地球環境保護に積極的に貢献するため、「東洋ゴムグループ環境保護基金」の更なる活性化を図ってまいります。
当社は、環境問題解決に貢献することを目的として、1992年、財団法人大阪コミュニティ財団(会長:野村明雄 大阪商工会議所会頭)内に当基金を設置し、地球環境保護活動を行うNPO(非営利団体)への助成を続けています。当基金は従業員の発案から生まれ、従業員の寄付額と同額を会社が上乗せして寄付するマッチングギフト方式を採用しており、現在、東洋ゴムグループ社員の参加率は約85%です。
2007年度は助成団体、助成金額とも2006年度を上回る過去最多となり、58団体、30,387千円で、助成を行います。
当社は、今後も地球環境保護に積極的に貢献するため、「東洋ゴムグループ環境保護基金」の更なる活性化を図ってまいります。
団体名 | 所在地 | 活動概要 | |
---|---|---|---|
1 | NPO法人ワンファミリー仙台 | 宮城県 | 町の清掃活動を通じてホームレスの自立を支援する |
2 | 須賀川に清流を取り戻す市民の会 | 福島県 | 須賀川の環境保全のための浄化微生物の活用や護岸修復 |
3 | みなもん自然環境塾 | 福島県 | 子供たちが阿武隈川周辺で水質調査や、野鳥観察会を実施 |
4 | 五十沢川蟹養殖研究会 | 福島県 | 阿武隈川に蟹を放流し、川の浄化と蟹の食文化の研究を実施 |
5 | コープふくしま | 福島県 | マイバッグ運動として手作りマイバッグを作成し、配布する |
6 | ヒューマンネットワーク | 東京都 | ダカール近郊の子供たちに環境教育や植林、炭焼きを指導する |
7 | あそあそ自然学校 | 富山県 | 温暖化防止のプログラムにそったエコキャンプの実施 |
8 | 鶴見川を調査研究する会 | 兵庫県 | 鶴見川の流域の生物・植物の生息状況調査を実施 |
9 | コウノトリパークボランティア | 兵庫県 | コウノトリの追跡調査とエサ場の湿地回復作業を行なう |
10 | NPO法人さんぴいす | 兵庫県 | 震災で被害を受けた芦屋市青少年野外活動センターの修復他 |
11 | 六甲山YMCA | 兵庫県 | 池の整備工事とポランティアによる汚泥の清掃と植樹を実施 |
12 | 長久手平成こども塾 | 愛知県 | 環境教育として子供たちにビオトープつくりや稲つくりを指導する |
13 | カメハメハ王国 | 静岡県 | 海中の藻の分布調査、ウミガメのための堆砂垣の設置、相良自然環境塾の開催 |
14 | (社)京都府木材組合連合会 | 京都府 | 循環型資源の木材の使用を推進するため「木づかい推進運動」を実施 |
15 | 菜の花同窓会 | 京都府 | 菜の花の栽培から収穫までを行い「菜の花まつり」を開催する |
16 | 「みんなのハーブ園」プロジェクト | 京都府 | 庭園造成工事をし、市民がハーブを持ち寄り憩いの場とする |
17 | NPO法人フリンジシアタープロジェクト | 京都府 | 子供たちに環境問題を考えてもらうための演劇を開催する |
18 | サークルおてんとさん | 奈良県 | 啓発活動としての「集まれ!奈良の自然エネルギー」の開催 |
19 | NPO法人奈良県民環境ネットワーク | 奈良県 | 啓発イベントの「アースデイ奈良・平城京」の開催と環境教育 |
20 | NPO法人山野草の里づくりの会 | 奈良県 | 子供たちと池づくり、木道整備をし、山野草を栽培、管理する |
21 | NPO法人ほっとねっと | 奈良県 | 子供たちへの環境教育として内の牧川の整備、アマゴ放流 |
22 | 森とふれあう市民の会 | 奈良県 | 「鎮守」の森の自然観察とそのパンフレットの製作と配布 |
23 | もち米プロジェクト | 滋賀県 | 棚田復元のため都市市民と農家が協働して水田つくりを実施 |
24 | NPO法人エナジーフィールド | 滋賀県 | 廃屋を整備し、里山整備、河川調査の基地とし竹のリサイクルの体験学習会を実施 |
25 | 丹後村おこし開発チーム | 滋賀県 | 丹後地区で笹刈りをし笹葺き民家の再生を行なう |
26 | NPO法人すいた環境学習会 | 大阪府 | 吹田市内の小・高校にエコ工作教室の開催、地元の里山整備 |
27 | NPO法人南大阪グリーンフォーラム | 大阪府 | ストップ温暖化「地球にやさしく」、「ストップ地球温暖化デー」開催 |
28 | 泉南の里山を大切にする会 | 大阪府 | 地元の里山に植樹し、遊歩道を整備して自然観察会を開催する |
29 | 狭山池まつり実行委員会 | 大阪府 | アオコ対策として浄化用水生植物の実地実験、啓発イベント開催 |
30 | 社会福祉法人 日本へレンケラー財団さつき園 |
大阪府 | 授産施設事業として廃油をリサイクルし軽油代替品とする |
31 | 池尻コスモス | 大阪府 | 歩道に草花を植え、管理し、啓発イベント用のバネルを製作 |
32 | (社)大阪港振興協会 | 大阪府 | 小中学生を対象に大阪湾のゴミ調査、清掃活動、リサイクル施設見学を実施 |
33 | NPO法人岡山環境カウンセラー協会 | 岡山県 | 主に中小企業向けの環境活動リーダー養成の講座を開催 |
34 | NPO法人再生可能エネルギー推進 市民フォーラム |
福岡県 | 環境リーダー育成のための「自然エネルギー学校」を開設し、環境学習の実施や自然エネルギー施設を見学する |
35 | 萌州(ほうしゅう)沿岸塾 | 北海道 | 第9回自然塾大会の開催と暑寒別岳のゴミ調査を実施 |
36 | 柴田町環境フェア実行委員会 | 宮城県 | ゴミの減量化をテーマに環境フェアを開催する |
37 | 桑折(こおり)町蛍保存会 | 福島県 | 「蛍祭り」を開催し、地域住民に環境保全の啓発活動を実施 |
38 | NPO法人環境修復保全機構 | 東京都 | タイ国で住民と協働して塩害に強い植物と果樹を植林する |
39 | (社)日本マレーシア協会 | 東京都 | 熱帯雨林再生のためサラワク州で林道整備と植林を行なう |
40 | デポネット三重 | 三重県 | イベントで使い捨てにされる容器をリース可能な容器とする事業を実施 |
41 | 野登清友会 | 三重県 | 小中学生を対象にし、アマゴの放流や環境体験学習を実施 |
42 | NPO法人環境21の会 | 兵庫県 | 小学生の総合学習の時間に自然エネルギー利用の工作実施 |
43 | 川がきクラブ | 兵庫県 | 甲山森林公園周辺で小学生に自然観察などの環境学習実施 |
44 | NPO法人社会還元センターグループわ | 兵庫県 | ケナフ栽培を通じて紙すき、ケナフ染め等の利用法をアピール |
45 | 京都環きょうみらい会議 | 京都府 | 環境学習ガイドを教職員や課外活動での環境学習指導員に配布 |
46 | NPO法人きょうとグリーンファンド | 京都府 | 京都市内の幼稚園、保育園に太陽光発電設備を導入し、啓発活動、環境教育を実施 |
47 | 静波海岸ボランティアの会 | 静岡県 | ゴミの不法投棄で荒れた海岸に砂を入れ、整備工事をする |
48 | 平城子供の居場所づくりプロジェクト | 奈良県 | 小中学生を対象にし、食の大切さを学ぶ畑つくりと環境教育 |
49 | NPO法人環境総合研究所 | 奈良県 | 環境・人権・国際理解に関する人材養成講座を開催する |
50 | NPO法人エコパートナー21 | 奈良県 | 小学生を対象に竹林や畑を整備し、環境体験学習を実施する |
51 | NPO法人ナック | 大阪府 | 約50名の小学生を対象に合宿形式で自然体験学習を実施 |
52 | 里山友好の会 | 大阪府 | 里山での間伐作業などを小学生を対象に体験環境学習として実施 |
53 | NPO法人大阪府民環境会議 | 大阪府 | 環境保全に寄与する市民と団体の自立のための講座の開設 |
54 | (社)アジア協会アジア友の会 | 大阪府 | 韓国を訪問し、学生、教授、市民と交流し自然保護セミナーを開催 |
55 | NPO法人瀬田川リバプレ隊 | 滋賀県 | 瀬田川周辺の外来魚の調査、ヨシ刈り、木工教室を開催 |
56 | NPO法人びわこ・水ネット | 滋賀県 | 琵琶湖周辺の下水道、水質調査をし、行政や他団体とのネットワークを構築する |
57 | 富岡ビジターセンター | 熊本県 | 子供を対象とした「海の寺子屋」を開設し環境学習を実施 |
58 | NPO法人森林遊びサポートセンター | 北海道 | 2004年の台風で被害をうけた国立公園内の森林整備を実施 |
以上
【本件に関するお問合せ先】
TOYO TIRE株式会社 コーポレートコミュニケーション部
(本社) TEL:072-789-9110 FAX:072-773-3272
プレスリリースは報道機関向けの発表文章であり、そこに掲載されている情報は発表日現在のものです。
ご覧になった時点ではその内容が異なっている場合がありますので、あらかじめご了承下さい。