当社をとりまく環境は、いま大きく変化しています。自動車産業は、自動運転と電気自動車の登場をキッカケに100年に１度の一大変革期を迎え、自動車タイヤの市場は世界中でニーズの多様化が加速。経済のグローバル化が進み、原材料価格や為替相場の変動が、事業活動に大きな影響を与えるようになっています。
しかし、人びとの価値観が大きく変化し、産業構造そのものが根底から劇的に変化する時代だからこそ、古いカラを打ち破り、既存のワク組みにとらわれない新たな試みに挑戦して、大きな飛躍を遂げることができるのではないでしょうか。変化をチャンスに変える時――。まさにそれは、現在の当社にふさわしい言葉です。

当社は、2015年に免震ゴム・防振ゴムで不正問題を起こし、社会の信頼を失いました。1945年の創業以来脈々と積み重ねてきた歴史と伝統が否定されたともいえる出来事でした。しかし計り知れないほど多くのものを失った反面、そこで得たものも少なくなかったと、私は思っています。不正問題をキッカケに過去を振り返り、自らを見つめ直し、事後の対応に全力を注ぐ一方で、同じ問題を二度と繰り返さないとの固い決意のもと、全社員が一丸となって社内の大改革に取り組み、変化の時代にあって激しさを増す競争をたくましく勝ち抜くだけの確かな手応えをつかみつつあるからです。社会から求められる企業へ生まれ変わろうと、社内の意識改革を進めるための新たな企業理念の制定。従来の事業部制を廃止し、生産・販売・技術・コーポレートという機能別に再編成した新組織の導入。グローバルな事業展開をさらにスピードアップするための、大阪国際空港からほど近い伊丹への本社移転。タイヤと自動車部品に事業を集中特化させる目的で、あえて決断した複数の事業部の譲渡。2015年から今日にいたる４年余りは、さらなる飛躍を遂げるために、過去に前例のない試みにチャレンジを重ねた４年間でもありました。

私たちの挑戦は、これだけにとどまりません。2018年11月には、総合商社の三菱商事と資本業務提携。経営の基盤を一層盤石なものにするとともに、三菱商事が持つ人的・物的リソースを活用して、例えばアジア圏での販路拡大やネットワークの強化、新たな生産拠点の展開など、グローバルな事業戦略をさらに強力に推進するバックボーンを手に入れました。
また2019年１月１日、社名を「東洋ゴム工業株式会社」から「TOYO TIRE株式会社」に変更したことも、将来にむけて重要な意味を含んでいます。自動車タイヤメーカーは多数ありますが、社名に「TIRE」を掲げるのは日本国内の自動車タイヤメーカーで当社だけ。私たちはこのアルファベット４文字に、「モビリティ分野だけに事業を集中特化し、SUV／ピックアップトラック用大口径タイヤなど特定領域で存在感を発揮しながら、将来にわたって社会に貢献し続ける」との揺るぎない決意と覚悟を託しました。社名変更は、新たな歴史を切り開き、変化の時代を勝ち抜いて一層の飛躍を遂げるために生まれ変わる当社の姿を、全世界にむけて発信するステートメントでもあるのです。

1945年の最初の創業に次ぐ「第二の創業」ともいうべき新たなスタートを切ったTOYO TIRE。そんな当社にいま必要とされるのは、主体性と経営者感覚を持つ人材です。かつて、上司の指示を無条件に受け入れ、指示されたことを、指示された通りに実行できる人が優秀な人材といわれた時代がありました。しかし大量生産大量消費の時代は終わり、今や変化の時代。第二の創業をスタートさせた当社にあっては、社員の誰もが経営に対する参加意識を持ち、広い視野で主体的に行動しなくては困難な課題を打ち破ることができません。

生産・販売・技術・管理を問わず、どの部門に所属しようとも常に全体を俯瞰し、他の部門・部署との連携やつながりを考えながら行動する人材。受け身の姿勢ではなく、あらゆる問題を自らのこととしてとらえ、何をすべきかを考えることのできる人材。そんな人材をいかに多く結集できるかどうかが、「第二の創業」の成否を分けるとさえ私は思っています。TOYO TIREの挑戦に、終わりはありません。規模を追い求めるのではなく、特定領域で強みを発揮し、高収益を実現することで業界における独自のポジションを固めていきます。世界でひときわ異彩を放つ企業へと成長するビジョンを掲げ、これからも独創的な技術革新や新商品の開発、他社に先駆けた事業戦略にチャレンジを続けます。これから始まる新たな戦いに、ともに力を尽くし困難を乗り越える気概を持った人材が第二の創業を支え、そして次代の新たな担い手として成長していくと、私は確信しています。